情報伝達メディアと情報処理様式の個人差に関する社会・精神生理学的研究

1990 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 63510062
• Research Institution: Hiroshima University
• Principal Investigator: 藤原 武弘 広島大学, 総合科学部, 助教授 (20033706)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 石井 眞治 広島大学, 学校教育学部, 助教授 (60112158) ; 堀 忠雄 広島大学, 総合科学部, 教授 (10020132)
• Keywords: 認知欲求 / 大脳半球差 / 説得的コミュニケ-ション

Research Abstract

昭和63年度、平成元年度の補足実験を行い、情報処理過程のメカニズムを考察した、次のような内容からなる研究報告書を作成した。第一に、課題情報のモダリティが大脳半球差に及ぼす効果についての研究では、認知課題遂行時の脳波をスペクトル分析した結果、言語的、論理的課題では左半球活性が、空間的、情動的課題では右半球活性になることが明らかになった。またオ-ディオ情報は、ビデオ情報に比べて、頭頂から側頭、後頭にかけより広範囲な領域で、大脳半球の課題差が認められた。第二に、情報処理様式の個人差を測定するために、マス・メディア志向性(嗜好性)尺度(活字型、映像型)を開発し、その尺度の因子的妥当性を確認した。その結果、活字志向得点は、学習への熱心さや想像力と正の相関が、また同調性と外部指向性と負の相関が、映像志向得点は遊びやナイ-ブ志向、個性度と正の相関が見出された。第三に、認知欲求尺度の基礎的研究においては、説得的メッセ-ジを処理する動機づけの個人差を測定するための尺度として、日本版認知欲求尺度を開発した。第一因子に高い負荷を示し、男女差のない項目を15項目を選択して、日本版認知欲求尺度とし、信頼性と妥当性を再テスト法、折半法、内的整合性、構成概念妥当性等の方法で確認した。第四に、マス・メディア志向性と課題情報のモダリティが大脳半球差に及ぼす効果についての研究では、改良タイプの映像志向尺度で高得点を示す被験者は、空間課題を処理する際には左半球活性になることが明らかになった。第五に、伝達メディアとマス・メディア志向性が態度変容に及ぼす効果についての研究においては、伝達メディアとマス・メディア志向性は態度変容にいかなる効果も及ぼさなかったが、送り手の専門性認知の測度に関しては交互作用が得られ、活字志向型は文字媒体に、映像志向型はビデオ媒体に高い専門性を付与することが明らかになった。

Research Products

• [Publications] 藤原 武弘: "態度変容理論におけるELMの検証(5)" 日本社会心理学会第31回大会発表論文集. 31. 30-31 (1990)
• [Publications] 神山 貴弥: "態度変容理論におけるELMの検証(6)" 日本社会心理学会第31回大会発表論文集. 31. 32-33 (1990)
• [Publications] 神山 貴弥: "態度変容理論におけるELMの検証(7)" 中国四国心理学会論文集. 23. (1990)
• [Publications] Takaya Kohyama: "The study of relationship among determing factors of attitude change:perspective from elaboration likelihood model" 22nd International congress of applied Psychology Abstracts. 401-401 (1990)
• [Publications] 堀 忠雄: "大脳半球差に及ぼす課題情報のモダリティの影響に関する研究" 情報行動科学研究. 14. (1990)