2018 Fiscal Year Annual Research Report
疑似制約による上肢機能の変容・適応過程の解明
Publicly Offered Research
Project Area | Understanding brain plasticity on body representations to promote their adaptive functions |
Project/Area Number |
17H05918
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Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
Principal Investigator |
宮田 なつき 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (90344225)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 人工的制約 / 把持 / 手モデル / 関節可動域 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では,健常者の手指関節の動きを人工的に制約して疾患状態を再現し計測を行うことで,身体的な制約に応じて人がどのように環境に適応し把持を行うかを解明することを目指した.前年度,母指の手根中手関節にテーピングによる可動域制約を施すことで手根管症候群患者を模した状態の把持姿勢を接触領域に着目して観察する実験を行い,健常時とは異なる接触領域を使った把持を行うケースが発生することが確認された.H30年度はまず,制約の前後での力学的特徴を明らかにするため筋骨格モデルを用いて前年度の実験結果で得られた姿勢の比較を行ったが,筋発揮力の観点では明確な傾向がみられなかった.次に,接触領域に関して同様の傾向が他の被験者でも観察されるかを確かめるため,4名に対して実験を実施した.タスクとしては前年度同様,代表的な把持形態(握力把持と精密把持)の発現を見込んだ“ハンマーのように振り下ろす”“向きを変えながら移動させる”の2種類を課した.振り下ろしタスクでは円柱物体を,移動タスクでは角柱を把持させ,物体の大きさの影響を見るため大小2種類のサイズを準備した.十分慣れるまで練習させたのち計測を行ったところ,半数の被験者では前年度観測されたように全く異なる接触領域を用いた比較的楽な姿勢での把持が観察されたが,残り半数では,多少困難を伴う姿勢であっても健常時と同様の接触領域を使った把持を行う様子が観察された.これをうけ,研究代表者がこれまでに開発してきた健常者の把持姿勢データベースを利用し,制約された関節可動域情報を与えることで,デジタルハンドモデルによる物体把持姿勢を一部生成することができた.
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Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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