Budget Amount *help |
¥90,740,000 (Direct Cost: ¥69,800,000、Indirect Cost: ¥20,940,000)
Fiscal Year 2023: ¥16,770,000 (Direct Cost: ¥12,900,000、Indirect Cost: ¥3,870,000)
Fiscal Year 2022: ¥16,770,000 (Direct Cost: ¥12,900,000、Indirect Cost: ¥3,870,000)
Fiscal Year 2021: ¥16,770,000 (Direct Cost: ¥12,900,000、Indirect Cost: ¥3,870,000)
Fiscal Year 2020: ¥16,770,000 (Direct Cost: ¥12,900,000、Indirect Cost: ¥3,870,000)
Fiscal Year 2019: ¥23,660,000 (Direct Cost: ¥18,200,000、Indirect Cost: ¥5,460,000)
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Outline of Annual Research Achievements |
最終年度(2023年度)は、マイクロ培養デバイス(ポストコッホ技術)を環境微生物探索に応用するための最終的な有効性評価として、領域内のA01-1/佐々班・A02-2/高谷班等と連携し、本領域が設定するモデル圃場(筑波大学内圃場)からの未知微生物分離培養に注力した。本年度は新たに約130株を分離し、16S rRNA 遺伝子にもとづく系統解析の結果、これらの分離株は主にActinomycetota門、Bacillota門、Bacteroidota門およびPseudomonadota門に帰属した。従来法(コッホの寒天プレート)でも同様に菌株を分離した結果、両手法で同じ属種が見出された一方で、当該培養デバイスからのみ分離できた新規細菌株も検出された。この中にはAcidobacteriota門やVerrucomicrobiota門の稀少系統群も含まれており、マイクロ培養アレイから分離した菌株の約20%が新種候補の細菌であった(16S rRNA配列相同性が98%以下の基準)。昨年度までの本研究課題で検討した微生物培養化効率の改善に寄与する“培養のコツ”を使用しても、従来法では新種候補細菌の割合が10%程度であったことから、ポストコッホ技術によって難培養性微生物の培養化効率がさらに向上したことが認められた。また、当該培養デバイスを用いて、モデル圃場以外の環境サンプルからも新種候補細菌の獲得に成功し、本手法の有効性を確認した。さらに、マイクロ培養デバイスによる新規細菌の獲得に関する報告が国際誌に受理された(Nakai et al., PLOS ONE, in press)。なお昨年度に引き続き、新規な分離菌株については新しいバイオリソースとして理研JCM(A02-4/大熊班)に寄託し、今後の学術研究へ利用可能な状態にした。
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