ウェルビーイングの規定要因に関する実証的研究

Planned

Project Area	Lifelong sciences: Reconceptualization of development and aging in the super aging society
Project/Area Number	20H05805
Research Category	Grant-in-Aid for Transformative Research Areas (A)
Allocation Type	Single-year Grants
Review Section	Transformative Research Areas, Section (I)
Research Institution	Kyoto University
Principal Investigator	柴田悠京都大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (50631909)
Project Period (FY)	2020-11-19 – 2025-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2021)
Budget Amount *help	¥42,510,000 (Direct Cost: ¥32,700,000、Indirect Cost: ¥9,810,000) Fiscal Year 2021: ¥10,530,000 (Direct Cost: ¥8,100,000、Indirect Cost: ¥2,430,000) Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Keywords	ウェルビーイング / 主観的幸福感 / ソーシャルサポート / 公的サービス / 社会調査
Outline of Research at the Start	本研究は、本学術変革領域「生涯学」がめざす「豊かな人生を享受できる超高齢社会を実現するための科学的基盤の解明」とその成果の「社会実装」に向けて、現代日本社会における「豊かな人生」つまり「生涯全体にわたってウェルビーイングの高い人生」の条件をさぐるものである。具体的には、日本の成人を対象とした全国規模の社会調査を行い、生涯の各時期の「ウェルビーイング」（主観的幸福感など）の規定要因を分析する。その際とりわけ、先行研究で実証的な検討が欠けていた「ウェルビーイングに対するソーシャルサポートと公的サービスの交互作用効果」と「ソーシャルサポートに対する公的サービスの効果」を、実証的に検討する。
Outline of Annual Research Achievements	2020年度には、翌年度の調査実施に向けて、予備調査としてのインターネット調査を実施した。その際、以下の諸効果の推定を想定した。まず、ソーシャルサポートがウェルビーイングに与える効果として、第1に「直接的にウェルビーイングに影響する」という直接効果を想定した。また第2に、「公的サービスの利用に影響することで、間接的にウェルビーイングに影響する」という間接効果も想定した。つぎに、公的サービスがウェルビーイングに与える効果として、第1に「直接的にウェルビーイングに影響する」という直接効果を想定した。また第2に、「ソーシャルサポートのやりとりに影響することで、間接的にウェルビーイングに影響する」という間接効果も想定した。そこでこれら4つの可能性を考慮して、以下の4つのリサーチクエスチョンを設定した。 ①　誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えると、どの種類のウェルビーイングがどの程度改善するのか ②　誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えると、どのような公的サービスの利用がどの程度減るのか ③　どのような公的サービスの利用がどの程度増えると、誰との間のどのようなソーシャルサポートのやりとりがどの程度増えるのか ④　どのような公的サービスの利用がどの程度増えると、どの種類のウェルビーイングがどの程度改善するのか上記①～④を検証するために、調査票では、現在のウェルビーイングと、幼少期から現在までに経験したソーシャルサポートや公的サービスについての質問を含めた。その上で、2021年2月20～25日にインターネット調査を実施し、全都道府県の20～69歳男女の構成比に合わせた計20,000名から回答を得た。その回答データを用いて、上記①～④に関連する諸仮説について、現在分析を進めている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 京都大学大学院人間・環境学研究科人間情報研究・動物実験倫理委員会の承認を受けた上で（承認番号20-H-33）、調査会社に委託し、2021年2月20～25日にインターネット調査を実施した。全都道府県の20～69歳男女の構成比（47都道府県×2性別×5歳刻み年齢10層）に合わせた計20,000名から回答を得た。その回答データを用いて、本研究が扱う諸仮説について、現在分析を進めている。以上の進捗はおおむね順調である。
Strategy for Future Research Activity	2021年度には、本年度に実施したインターネット調査のデータをひきつづき分析するとともに、その分析結果をふまえて、2021年度後半（あるいは新型コロナウイルス感染症の流行状況によっては2022年度）に予定している郵送調査の調査設計と調査票作成を行う。データ分析の際には、先述の①～④のリサーチクエスチョンを検証することを目的として、主に成育環境と現在のウェルビーイング、およびそれらをつなぐ媒介変数に着目する。さらに、その分析結果をふまえながら、郵送調査の調査設計では、現在のウェルビーイングと、幼少期から現在までに経験したソーシャルサポートや公的サービスについての質問項目を精査する。