| Project/Area Number |
04F04505
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 外国 |
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| Research Field |
Town planning/Architectural planning
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| Research Institution | National Institute of Public Health |
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Principal Investigator |
筧 淳夫 国立保健医療科学院, 施設科学部, 部長
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
周 穎 国立保健医療科学院, 施設科学部・外国人特別研究員
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| Project Period (FY) |
2004 – 2005
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2005)
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| Budget Amount *help |
¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2005: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
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| Keywords | 病院 / 病棟 / 規模 / 患者把握 |
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| Research Abstract |
1.研究目的
本研究は2001年の第4次医療法改正により制度化された一般病床を有する病棟において、平均在院日数が短い急性期患者の病状に対応した看護を適切に提供するための看護環境について検討することを目的としている。
2.研究内容と研究方法
平成16年度においては1)看護単位の適正病床数の影響因子に関する文献的検討、2)急性期病棟の現状と課題を明確するためヒアリング調査を実施した。平成17年度においては、平成16年度の研究を踏まえて、急性期病院における平均在院日数の短縮が、病床運営にどのような変化をもたらすのかを把握する調査を行った。調査対象病棟の病棟日誌よりデータを入手し、病床運営に無理が生じていることを明らかにして、病棟平面計画の視点からそれを改善する方法を考察した。
3.結果と考察
本調査は、1)在院期間、2)患者の属性、3)病室の使われ方、4)転室の実態と病床移動の理由、5)術後患者の病室利用の実態、6)入院・退院と転室による情報量の変動を明らかにした。看護師が把握しやすい看護単位の病床数を求める際には入院・退院・転室による情報更新量の度合いを示す係数を考慮に入れる必要があると思われる。
4.結論
1)現状の内科・外科など病棟の看護単位の病床規模はほぼ同じで計画されているが、本研究により外科病棟や入院期間の短い病棟は内科病棟より小さめの病床規模が適切であることが示唆された。2)転室は看護師と患者にとって大きな負担となるので、その回数を最小限にとどめる必要があると考える。そこで、今回の調査結果から観察された各転室の事例において近い方の病室の範囲を求めると多床室では20m、個室では15mの範囲内でほぼ納まっていることが明らかとなった。これはこの病院における2つのタイプの病棟での結果ではあるが、患者の移動を最小限にとどめるための急性期病棟のあり方の1つの指標と考えられる。
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