農村地域における中高年女性の家族関係の追跡研究

• Project/Area Number: 05780020
• Research Category: Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: 家政学
• Research Institution: Tokoha Gakuen University
• Principal Investigator: 佐藤 宏子 常葉学園大学, 教育学部, 助教授 (60165818)
• Project Period (FY): 1993
• Project Status: Completed (Fiscal Year 1993)
• Budget Amount: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000); Fiscal Year 1993: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
• Keywords: 農村女性 / 追跡研究 / 老後意識 / 老後生活 / 家族変動 / 加齡 / 自立 / 生活分離意識

Research Abstract

昭和57年7月、静岡県志太郡岡部町朝比奈地域の30〜59歳の全有配偶女性439人に対して「農村女性の生活構造と老後意識調査」を実施した。11年が経過した平成5年7月、同一対象者の追跡調査を行い、老後意識や老後生活に対する希望のどのような側面に変化がみられるのか、加齡や家族周期段階の移行、この11年間に個々の家族に生じた結婚、子の誕生、孫の誕生、他出、死亡、病気、離婚、事故などの家族内変動が、老後意識や老後生活に対する希望等をどのように変化させたのかを明らかにした。
調査は、平成5年7月30日〜8月2日に、昭和57年調査の有効回答者403人に対して訪問面接聴取法により実施した。有効回答者は、転出、旅行中、入院中などを除く41〜70歳の324人であり、回収率は80.4%である。
昭和57年と平成5年の結果を比較すると、(1)老後不安では、「健康」が36.1→52.2%と大幅に増加した。(2)老後一番重要視したいことでは、「ゆったり暮らす」「趣味やスポーツに熱中する」が減少し、「仕事に打ち込む」が2.8→12.3%へと増加した。(3)老後の生計をどのように維持するかでは、体の丈夫な時期は「仕事による収入」が75%を占め、82年の63.7%を大きく上回った。また、体が不自由になったからでは、82年が「子供の扶養」49.9%,「年金・恩給」29.9%であったのに対して、93年には「年金・恩給」44.1%,「子供の扶養」36.4%と逆転し、経済的に自律した老後生活を志向する者が増えている。(4)子供と「一貫同居」を希望する者は90.7→79.2%に減少し、夫婦健在のうちは「近い所に別居」が増加した。(5)老後は「長男と住みたい」が80.4→70.5%、「長男の嫁に世話してもらう」は73.0→61.7%へ減少するなど、従来、強固であった“老後は長男"という意識に変化がみられる。(6)子供と同居の際には、生活分離を希望する者が大幅に増加した。