対人関係の論理学:良好な対人関係を築くための思考様式と適応方略の検討
Project/Area Number |
07J03471
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Research Field |
Social psychology
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
清水 裕士 Osaka University, 人間科学研究科, 特別研究員(PD)
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Project Period (FY) |
2007 – 2008
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2008)
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Budget Amount *help |
¥1,800,000 (Direct Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2008: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2007: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
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Keywords | 対人関係 / 社会関係論理 / ゲーム理論 |
Research Abstract |
本研究は、適応的な対人関係を営むための思考様式を明らかにすることを目的とした。特に、親密な関係性において、いかなる行動が「適切」と判断されるのかを分析の対象とした。 ゲーム理論による分析によって、関係に所属する全成員の利得が向上する場合、それ以前の状況よりもよいと判断する「パレート原理」に基づいて人々が行動を評価するという仮説を提案した。具体的には、人々の利益が一致しない場合(葛藤状況)に、パレート効率性を高めるように葛藤状況を変換し、そのような変換を適切と判断することで葛藤を回避するということである。そして、関係が親密である場合には利他性が、そうでない場合には互恵性がパレート効率性を高めることが考察された。 このような関係全体の利益のための思考・行動様式のことをソシオロジック(社会関係論理)として定式化し、社会規範をゲーム理論によって表現するモデルを構築した。 また、数理モデルによって、社会的交換を行うネットワークでは、二者関係に限定された互恵性よりも、間接的な互恵性のほうがパレート効率的であることを明らかにした。 実証研究では、友人関係にあるペアに対して縦断調査をした結果、関係が親密になるほど、葛藤状況をより利他的に解決するように認知・行動するようになり、さらにその程度はペアで共有されていることが明らかとなった。このことから、利他的な方略が個人の動機よりも関係性に基づく規範によるものであることが示唆された。
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Report
(2 results)
Research Products
(17 results)
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[Presentation] Scaling for family relationships based on socion theory by using a three-mode item response model2007
Author(s)
KOSUGI, K., SHIMIZU, H., FUJISAWA, T., ISHIMORI, M., WATANABE, F., & FUJISAWA, H.
Organizer
International meeting of psychometric society
Place of Presentation
Tokyo, Japan
Year and Date
2007-07-10
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