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抄物資料を中心とした語形成の史的研究

Research Project

Project/Area Number 12710228
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Young Scientists (A)

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field 国語学
Research InstitutionKyoto Prefectural University

Principal Investigator

青木 博史  京都府立大学, 文学部, 講師 (90315929)

Project Period (FY) 2000 – 2001
Project Status Completed (Fiscal Year 2001)
Budget Amount *help
¥1,600,000 (Direct Cost: ¥1,600,000)
Fiscal Year 2001: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
Fiscal Year 2000: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Keywordsコト(事) / 非対格性(能格性) / 名詞句 / 状態性 / 四段活用 / 下二段活用 / 有標 / ヴォイス / 派生 / 複合動詞 / 二次述部 / 変化 / 意図性 / 抄物資料 / 漢字字体
Research Abstract

本年度における研究の業績は以下のとおりである。
(1)論文「コトの機能」『筑紫語学論叢』(風間書房、2001年4月)
(2)論文「四段対下二段の対応関係について」
『京都府立大学学術報告(人文・社会)』53号(2001年12月)
(1)では、「コト(事)」という名詞に注目、「能格性」という観点から考察を行った。「コト」は典型的な出来事名詞であるから、「動作主」にはなり得ない。これは「事欠く」のような語のレベルだけでなく、「人の目にとまる事」のような、「コト」で承けた名詞句が、文レベルで機能する場合も同様である。すなわち、「コト名詞句」は、文中で常に「対象」としてはたらいていると考えられる。一方で、裸の用言連体形で構成される、いわゆる「準体句」についても、これとよく似た振る舞いが観察される。しかしながら、準体句が主語の場合、その述語は状態性を有する語に限られるのに対し、「コト名詞句」の場合は、動作性を有する動詞を述語にとることができる。このような、古典語の名詞句間における、極めて重要な相違について指摘した。
(2)では、四段活用と下二段活用の関係について、(a)自他対応(b)助動詞「る」「す」(c)使役性他動詞/可能動詞、の3つの場合を取り上げ、下二段活用の有標性を説いた。これまで、「切る-切れる」「立つ-立てる」のような自他対応関係については、古代語では形態上の有標性が見られないことから、「派生」関係としては捉えにくい面があった。しかし、意味論的なアプローチを用いることにより、下二段形の有標性が証明された。このように、四段の有標形として存在した下二段の形式が、助動詞「る」「す」や、可能動詞を成立させる場合にも有効にはたらいたであろうことを述べた。

Report

(2 results)
  • 2001 Annual Research Report
  • 2000 Annual Research Report
  • Research Products

    (4 results)

All Other

All Publications (4 results)

  • [Publications] 青木 博史: "コトの機能"筑紫語学論叢. 236-255 (2001)

    • Related Report
      2001 Annual Research Report
  • [Publications] 青木 博史: "四段対下二段の対応関係について"京都府立大学学術報告(人文・社会). 53. 1-16 (2001)

    • Related Report
      2001 Annual Research Report
  • [Publications] 青木博史: "複合動詞「〜なす」について"国語国文. 69・11. 43-57 (2000)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report
  • [Publications] 青木博史: "中野道伴版中華若木詩抄における漢字字体「規範」"文献探究. 39. (2001)

    • Related Report
      2000 Annual Research Report

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Published: 2000-04-01   Modified: 2016-04-21  

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