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電力系統の日本型スマートグリッド化に関する研究

Research Project

Project/Area Number 12J08413
Research Category

Grant-in-Aid for JSPS Fellows

Allocation TypeSingle-year Grants
Section国内
Research Field 電力工学・電力変換・電気機器
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

相原 良太  東京大学, 大学院工学系研究科, 特別研究員(DC2)

Project Period (FY) 2012 – 2013
Project Status Completed (Fiscal Year 2013)
Budget Amount *help
¥1,800,000 (Direct Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2013: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2012: ¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Keywordsスマートグリッド / 電力系統 / 揚水発電所 / 系統用蓄電池
Research Abstract

本研究においては, 我が国の電力系統が直面しているPVの大量導入という課題に対し, 既存の電力貯蔵設備である揚水発電所の運用計画を最適化し, 既存の電力系統の設備で最大限対応するための手法を提案, 検討を行った。最適運用計画の評価手法として, 不確実性を考慮したモンテカルロシミュレーションによる供給信頼度と燃料費を提案した。またその結果を踏まえ, 今後電力系統に導入が進む事が予想される, 電力系統用蓄電池の導入を考慮した最適週間運用計画作成手法を提案, 検討を行った。はじめに, PV大量導入時における揚水発電所最適運用計画の作成手法について検討を行った。我が国の電力需要が平日と週末で大きく異なる事に鑑み, 週間運用計画作成手法ならびに週間需給シミュレーション手法に焦点を当てた。揚水発電所のみの最適化によってPV大量導入時における供給信頼度の維持は困難であり, 電力系統に新規導入されるであろう蓄電池の運用最適化手法について検討を行った。揚水発電所と蓄電池の協調運用手法について, その双方の出力を制御変数とした最適週間運用計画作成手法を提案し, 検討を行った。週間需給シミュレーション中において蓄電池のSOCを補正するアルゴリズムを導入した。シミュレーション中における蓄電池のSOCが運用計画から離れていた場合において, そのSOCの偏差を補正する事によって, 同一の蓄電池の導入量に対して週間燃料費と供給信頼度の双方を向上させる事が出来た。これによって, PV大量導入時における電力需給運用面からの対策として, 系統に既存の揚水発電所と新規導入設備である蓄電池の双方の運用の最適化による供給信頼度の維持ならびに新規導入設備の効果的な運用手法の確立が出来た。

Strategy for Future Research Activity

(抄録なし)

Report

(2 results)
  • 2013 Annual Research Report
  • 2012 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2013

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] 太陽光発電大量導入時における運転予備力を考慮した揚水発電所最適週間運用計画2013

    • Author(s)
      相原良太
    • Organizer
      平成25年電気学会電力・エネルギー部門大会
    • Place of Presentation
      朱鷺メッセ 新潟コンベンションセンター(新潟県)
    • Year and Date
      2013-08-29
    • Related Report
      2013 Annual Research Report
  • [Presentation] 太陽光発電大量導入時における最適週間計画の更新を考慮した需給運用シミュレーション手法2013

    • Author(s)
      相原良太
    • Organizer
      平成25年電気学会全国大会
    • Place of Presentation
      名古屋大学
    • Year and Date
      2013-03-22
    • Related Report
      2012 Annual Research Report

URL: 

Published: 2013-04-25   Modified: 2024-03-26  

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