| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三宅 征夫 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 部長 (50000071)
鳩貝 太郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (10280512)
松原 靜郎 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (50132692)
田代 直幸 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・研究開発部, 教育課程調査官 (30353387)
小林 幸乃 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 研究員 (40291885)
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| Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2002: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,900,000)
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| Research Abstract |
本研究の目的は,今後のわが国の理科の教育課程における指導内容とその配列を決定する諸要因を実証的に調べるとともに,指導内容の選択や配列の基本モデルを作成し,今後の理科の教育課程における指導内容とその配列について提言を行うものであり,そのため次の2つの研究を行った。
(1)諸外国の理科カリキュラム内容の比較研究
(2)わが国の新しい理科カリキュラムの中で児童・生徒の理解が困難な内容を明確にし,どのような指導法が効果的であるかに関する研究
それぞれの研究の成果の概要を報告する。
(1)諸外国の理科カリキュラム内容の比較
国際教育到達度評価学会(IEA)が1970年,1983年,1995年に実施した第1回から第3回までの「国際理科教育調査」(第3回は「国際数学・理科教育調査(TIMSS)」)においては,参加国の理科カリキュラムの内容について比較調査を行った。第1回調査と第2回調査においては,理科の内容を53項目に分類し,その内容の重要度を参加各国で調べ,経年変化を調べているが,調査対象学年である10歳児(第5学年),14歳児(第9学年),大学進学直前の高等学校での理系科目履修者の3学年のみの調査であるため,過去の様子を知る参考データとして位置づけられよう。第3回調査では78項目について中等教育終了までの全学年で調べているが,わが国を中心とした詳細な分析は行われていない。そこで本研究では,それらのデータをもとに,わが国を中心とした詳細な分析を行った。
(2)わが国の中学生の理科の内容に対する理解度やつまずきの実態
平成13年度に全国から無作為に抽出した中学校500校の理科主任に対して,旧学習指導要領における中学校理科の内容について教師の指導の難易や生徒の理解の難易等についてアンケート調査を実施した。回収率は40%であった。
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