| Budget Amount *help |
¥3,200,000 (Direct Cost: ¥3,200,000)
Fiscal Year 2004: ¥600,000 (Direct Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2003: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
Fiscal Year 2002: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000)
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| Research Abstract |
電荷変換断面積測定に関して、平成14,15年度に引き続き、炉壁および炉内の各種デバイスを構成する高原子番号材料に含まれるFe,Wのイオン(+1,+2価)を入射イオンとし、ガスダイバータの使用ならびにプラズマ中に少なからず存在する気体を考慮し、He,Ne,Ar,Kr,H2,N2,CH4,C2H6,C3H8,CO,CO2の各気体をターゲットとして電荷変換(電子捕獲・中性化)全断面積の絶対値測定を、2〜20keVの衝突エネルギーにおいて実施した。
電荷変換断面積データ公開サーバ構築に関しては、国際原子力機関(IAEA)原子力データ部門(Nuclear Data Section)原子分子データユニット(Atomic and Molecular Data Unit)長R.E.H.Clark博士らと討論・調整を行いつつ収集データを公開するためのデータベース設計を完了するとともに、平成16年分の文献調査・データ収集を行った。
平成15年度以前の電荷変換断面積測定データと合わせ、Be,B,Fe,Niの+1,+2価イオンの1電子捕獲及び2電子捕獲断面積測定結果並びにデータ公開サーバの設計について、平成16年10月に日本(岐阜県土岐市)にて開催された第4回原子分子データとその応用に関する国際会議(The 4th International Conference on Atomic and Molecular Data and Their Applications ; ICAMDATA2004)にて発表を行い、Journal of Plasma and Fusion Research SERIES誌に論文を投稿した。論文は査読を終えており、2005年発表予定である。
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