大規模災害とマスメディア報道－東日本大震災・福島原発事故を中心に－
| Project/Area Number |
14J01126
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Research Field |
Sociology
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
矢内 真理子 同志社大学, 社会学研究科, 特別研究員(DC2)
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| Project Period (FY) |
2014-04-25 – 2016-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2015)
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| Budget Amount *help |
¥900,000 (Direct Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2015: ¥400,000 (Direct Cost: ¥400,000)
Fiscal Year 2014: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
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| Keywords | 地域社会 / ジャーナリズム / 東日本大震災 / 福島第一原子力発電所事故 / マスメディア / 社会学 / メディア学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は研究成果を論文1本、研究発表1回、ディスカッションペーパー1本の形で発表した。ジェンダー論と地域社会論の点から考察した論文「福島原発事故を題材にした少女マンガに見る女性と地域社会―マンガ「デイジー―3.11女子高生たちの選択」を事例に―」（神戸女学院大学女性学インスティチュート『女性学評論』2016年）では原発事故後の福島を舞台にした女子高生の進路選択を描いた少女マンガ作品「デイジー―3.11女子高生たちの選択」を分析対象とした。マンガというメディアでは東日本大震災と原発事故を題材にした作品が多く発表されており、新聞やテレビ、ラジオなどのマスメディアとは違った題材の扱い方、描き方がある。その表象から地域社会と若者がどう結びついているかを分析し考察した。家庭は子どもにとって「安全基地」だが、地域社会と人間の関係性も家庭（親子関係）に見立てることができるのではないか。原発事故によって「安全基地」の揺らぐ状況が、地域社会と人間の結びつきをより強化している姿が描かれていると結論付けた。
「大規模災害における情報の疎外―阪神・淡路大震災・東日本大震災を事例に―」（京都大学地域研究統合情報センター、CIAS Discussion Paper No. 66「声を繋ぎ、掘り起こす―多声化社会の葛藤とメディア」）では、阪神大震災と東日本大震災の報道に着目し、被災地向けの情報と非被災地向けの情報の違い、災害時の報道における報道機関側の教訓について述べた。結論として、被災地向けの情報と非被災地向けの情報の違いは、被災地に向けた情報はより狭い範囲の地域の生活情報であり、非被災地に向けた情報は災害そのものの概要や被害状況などである。しかし被災地においてはそのどちらも必要であると考えられる。多様なメディアが多様な情報源から情報の発信をすることが、報道機関において重要な課題であると考えられる。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
