近世日本社会における経済発展と死亡構造の関係に関する研究
Project/Area Number |
14J02765
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Research Field |
Economic history
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Research Institution | Chukyo University |
Principal Investigator |
池本 裕行 中京大学, 大学院経済学研究科, 特別研究員(PD)
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Project Period (FY) |
2014-04-25 – 2017-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2016)
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Budget Amount *help |
¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2016: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2015: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2014: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 近世史 / 経済史 / 死亡研究 / 死亡構造 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の研究目的は、近世日本の経済的先進地を対象に、基礎構造の分析結果を踏まえた上で飢饉の実態と原因を明らかにすること、具体的には紀ノ川流域における飢饉下の死亡構造(=死亡者の年齢別・男女別・月別分布)の解明とその特質・形成要因の追求を行うことである。
本年度は主に、紀ノ川中流域で収集した資料の分析を行う予定であったが、下流域(沿岸部)で収集した資料において非常に興味深い事実が明らかになったため、そちらの分析を優先して行った。また、上流域での追加調査で良好な条件の資料を発見することはできなかったが、高野山における調査は昨年度に引き続き順調に行うことができた。具体的な内容を以下に記す。 前者については、まず紀ノ川下流域におけるコレラ流行や安政南海地震による人的被害の実態を分析した。そして、コレラ流行や安政南海地震による死亡クライシスは発生しなかったことや安政南海地震の経験から、津波の高さを表現する際の基準の明示と津波によって発生したがれきの流路の予測が、現代の防災・減災対策を考える上で参考となることなどを指摘した。また、和歌山藩領と広島藩領を事例として、幕末期沿岸部における死亡構造の比較分析も共同で行った。広島藩領の方が死亡クライシスの発生回数が多かったことを明らかにした上で、その要因は隣接・周辺地域への移動・接触機会の濃度の差であったと仮説的に解釈した。 なお、中流域については現在分析を進めており、それが終わり次第紀ノ川流域全体を対象とした一連の研究成果として取りまとめる予定である。 後者については、高野山の塔頭寺院において寺院文書を調査した。その中には日牌・月牌帳という死亡者情報を得られる資料も含まれており、今後はそれらを利用して死亡研究を一層深めていきたいと考えている。
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Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(6 results)