生活習慣病を予防する定期的な運動習慣の形成要因を経済学の手法を用いて明らかにする

• Project/Area Number: 15653016
• Research Category: Grant-in-Aid for Exploratory Research
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Applied economics
• Research Institution: Okayama University
• Principal Investigator: 岸田 研作 岡山大学, 経済学部, 助教授 (30346407)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 柿原 浩明 立命館大学, 経済学部, 教授 (20351314)
• Project Period (FY): 2003 – 2004
• Project Status: Completed (Fiscal Year 2004)
• Budget Amount: ¥3,400,000 (Direct Cost: ¥3,400,000); Fiscal Year 2004: ¥2,900,000 (Direct Cost: ¥2,900,000); Fiscal Year 2003: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000)
• Keywords: 予防行動 / 健康知識 / 健康信念モデル / 合理性 / 健康資本 / 健康投資 / 項目反応理論

Research Abstract

目的:生活習慣病は、運動不足や喫煙、栄養バランスを欠いた食事などの悪い生活習慣が長年続くことによって引き起こされる。生活習慣病は一度発病すると完治することが難しく、医療費や介護費に対する影響も大きい。従って、生活習慣病にならないように、良い生活習慣を守る一次予防が医学、経済学の両面から注目され、健康行動の促進・普及が重要な政策課題となっている。健康信念モデルは、Rosenstock(1966)によって提唱された健康行動の最も代表的な説明モデルである。健康信念モデル(Health Belief Model)では、人がある健康行動を行うか否かは、その行動を行うことによってもたらされる利益と損失の比較判断に基づくと仮定する。このモデルの特徴は、健康行動が人々の合理的な判断に基づくと仮定している点であり、それは標準的な経済学の合理的経済人の仮定と完全に一致する。経済学のモデル(Grossman model)の枠組みで考えると、健康行動は健康資本に対する投資と考えることができる。本稿の目的は、健康信念モデル或いは経済学のモデルに基づいて、健康行動を分析することである。方法:対象は、調査会社と契約したモニター世帯の登録者本人とその配偶者である。本人の年齢が35歳以上60歳未満の世帯から無作為抽出した。調査は、2005年2月〜3月に行った。分析対象となる健康行動は、運動、良い食事、節酒飲酒、非喫煙の4種類である。健康知識の指標は、項目反応理論(Item Response Theory)に基づいて作成した。結果:節酒を除いて、健康行動の効果を高く評価するほど、健康行動を取る。また、健康行動の費用が高くなるほど健康行動を取らなくなる。予防に関する健康知識は、良い食事習慣と非喫煙習慣を促進した。考察:健康行動は、合理性を仮定したモデルによって説明することができる。従って、健康行動を促進するには、健康行動の費用を減らしたり、正しい健康知識の普及が重要である。