大気汚染物質の急性死亡影響の検討で問題となる、曝露・死亡間の時間的関係の検討

Research Project

Project/Area Number	15790290
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Allocation Type	Single-year Grants
Research Field	Hygiene
Research Institution	National Institute for Environmental Studies
Principal Investigator	村上義孝独立行政法人国立環境研究所, 環境健康研究領域, 研究員 (90305855)
Project Period (FY)	2003 – 2004
Project Status	Completed (Fiscal Year 2004)
Budget Amount *help	¥2,900,000 (Direct Cost: ¥2,900,000) Fiscal Year 2004: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000) Fiscal Year 2003: ¥1,900,000 (Direct Cost: ¥1,900,000)
Keywords	疫学 / 大気汚染物質 / 急性影響 / 環境保健
Research Abstract	前年度の予備的検討に続き、本年度は浮遊粒子状物質(以下SPM)への急性心筋梗塞(以下AMI)死亡に対する影響について、SPM高濃度直後の一定期間をリスク期間とし、高濃度をレベル別に分類し各レベルでのリスクを比較した。対象期間は1990-1994年の5年間、対象地域、対象者は東京都の前記5年間の急性心筋梗塞死亡(ICD9:410)のうち大気測定局SPM1時間値および気温1時間値の存在する34地域の14,430人とした。SPM1時間値が高濃度である基準値レベルを5段階(100-149,150-199,200-249,250-299,300μg/m^3以上)に設定し、各レベルを越えた直後からの一定期間をその基準値レベルのリスク期間とした。各リスク期間の延べ時間数で発生した死亡数を除した時間あたり死亡数を各リスク期間で算出、100μg/m^3未満の期間との比を算出、比較した。交絡因子は死亡時刻、区内/都下、気温とし、その調整はポワソン回帰モデルにより実施した。SPM1時間値の基準値のレベル別にみたAMI死亡の死亡率比は、100-149μg/m^3の場合1.11(1.06-1.15)で、その後増加傾向を示し300μg/m^3以上の場合に1.16(1.03-1.32)であった。リスク期間を3から72時間と変化させた場合も24時間での傾向とほぼ同様であった。気温の平均値算出の際の期間を変化させたが、死亡率比への影響は微小であった。本研究で設定した高濃度を示す基準値はいずれも発生頻度の低い事象であり、本結果はその中でのAMIへの急性影響と解釈できる。基準値レベルの上昇とAMI死亡リスクの増加傾向は、SPMの急性影響に関する研究の一助になると思われる。