セルフヘルプ・グループの有用性に対する看護職の関わりと認識の実態に関する研究

• Project/Area Number: 15791350
• Research Category: Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Research Field: Community health/Gerontological nurisng
• Research Institution: Ishikawa Prefectural Nursing University
• Principal Investigator: 谷本 千恵 石川県立看護大学, 看護学部, 助手 (10336604)
• Project Period (FY): 2003 – 2004
• Project Status: Completed (Fiscal Year 2004)
• Budget Amount: ¥1,200,000 (Direct Cost: ¥1,200,000); Fiscal Year 2004: ¥500,000 (Direct Cost: ¥500,000); Fiscal Year 2003: ¥700,000 (Direct Cost: ¥700,000)
• Keywords: セルフヘルプ・グループ / 当事者グループ / 保健師 / 支援 / 活用

Research Abstract

1.研究の背景と目的 セルフヘルプ・グループ(以下SHGと略す)は近年わが国でも増加しているが、その実態等については明らかになっていない。わが国の看護職は従来からさまざまな形で当事者グループ(以下当事者Gと略す)と関わっておりその有用性を認めている。特に保健師は当事者G支援の豊富な経験を持っているが、事例報告が多く研究は不足している。そこで本研究では保健師の当事者Gに対する関わりの実際と当事者Gの有用性に対する認識を明らかにすることを目的に調査を行った。2.研究方法 (1)A県内に勤務する保健師348名全員に対し当事者Gとの関わり経験の有無や関わりの内容、当事者Gに対する認識などに関する11項目の択一回答式質問と自由回答式質問からなる自記式質問紙を郵送した。(2)倫理的配慮:結果は学術的な目的以外では使用しない、個人が特定されることはない、調査への協力は任意であることを文面で説明した。石川県立看護大学倫理委員会に審査を申請し承認を受けた。(3)用語の定義:当事者Gとは何らかの疾患や問題を抱えている本人や家族などの当事者同士が気持ちや経験・情報を分かち合うことによって互いに支え合い主体的に問題解決を目指すグループ(いわゆるSHG、自助グループ、患者会、家族会など)を指し、専門職や公的機関がサポートするものも含む。3.結果 協力の得られた151名のうち149名を分析対象とした(有効回答率42.8%)。年齢は23-59歳(平均年齢35.9歳±8.8歳)で、現在の職場は県12.8%、市町村85.9%、その他1.3%であった。現在・過去に仕事で当事者Gとの関わり経験のある人は58.4%で母子保健や老人保健関連のグループが多く、設立支援や会の企画・開催、相談・助言、場所の確保等で関わっており、設立後もフォローし当事者主体の活動になるよう支援する場合が多かった。専門職の支援については、「設立時のみ支援が必要」と「グループによっては専門職のリーダーシップや継続的支援が必要」に意見に分かれた。ケースに当事者Gを紹介したことがある人は62.5%で、関わりのあるグループを主に紹介していた。県内の当事者Gの情報がほしいという人は87.2%にのぼったが、インターネットでグループを検索する人は24.9%にとどまった。当事者Gがメンバーに与える影響は、プラス面として励まし合い・仲間意識、悩みの共有・分かち合い、ピアカウンセリング・相談機能等があげられ、マイナス面としては意見・方向性が偏る、他者と比較して不安になる等があげられた。93.3%が当事者Gと関わることは自分にプラスになると答え、具体的には当事者への理解や共感が深まる、知識・技術の向上、自身の成長につながると考えていた。今回は保健師の支援する当事者Gについて明らかになった。今後は専門職の支援を受けていない当事者Gの実態把握も必要と考える。