Historiographical Study on the Official Journals of Boshin War period and Interdisciplinary Research on the Regional Dissemination of Those Information.
| Project/Area Number |
15H03246
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Research Field |
Japanese history
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| Research Institution | Notre Dame Seishin University |
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Principal Investigator |
藤實 久美子 ノートルダム清心女子大学, 文学部, 教授 (90337907)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
箱石 大 東京大学, 史料編纂所, 准教授 (60251477)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2018)
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| Budget Amount *help |
¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2016: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2015: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 日本史 / 史料研究 / 幕末維新 / 官版日誌 / 太政官日誌 / 情報論 / 木版刊行物 / 書誌データ / フルテキスト検索化 / 戊辰戦争期 / 戊辰戦争期地域情報論 / 史料学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、政治・社会の激動期である戊辰戦争期（慶応4＝明治元［1868］年正月～明治2年5月）の維新政府系の出版物である官版日誌類の現地調査を通じて、官版日誌類に適合的な史料学を確立し、官版日誌類の作成・交付・流通・受容・蓄積の諸相、購入・利用の諸相という史料のライフコースの視点から、当該社会の情報空間の状況を解明した。なお、官版日誌とは太政官・江城・鎮台・鎮将府・東京城・行在所の各日誌をいう。
平成30年度は、（1）9月9日に公開講演会「戊辰戦争期の木版刊行物」を福島県立図書館において開催した。本会は2部構成とし、第1部ワークショップ「『太政官日誌』書誌データの収集方法」では藤實久美子「戊辰戦争木版刊行物の基礎知識について」、石田七奈子「『太政官日誌』を知る―太政官日誌データベースからわかること―」の2報告ののち、参加者と現地調査カードを作成した。第2部講演会「『中外新聞』から見る戊辰戦争―報道と論説―」（講師・寺島宏貴）では研究成果の公表・地域還元に努めた。（2）9月22日に研究会を東京大学史料編纂所において開き、報告書作成に向けての進捗状況について各自発表し、討論を行った。（3）戊辰戦争150年の企画展覧会が多く開催されたため、今年度は展覧会視察に重点をおいた（秋田県立佐竹史料館・大田原市立黒羽芭蕉の館ほか）。（4）研究の進展により課題として浮上した地域および機関で補充調査を各自実施した。宮城県松山町・長野県立歴史館・新潟県立文書館・高知県立高知城歴史博物館・福岡市博物館ほかである。現地調査については報告書を作成して、速やかに情報の共有化を図った。（5）2017年10月に着手した『太政官日誌』通巻178号（慶応4＝明治元年分）までのフルテキスト検索化プロジェクトを完了させた。併せて試験的な情報解析を実施した。全文検索が可能になったことで新たな研究視角が見いだされた。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(4 results)
Research Products
(21 results)
