「共同養育」（co-parenting）が先導する新たな家族に関する人類学的研究

Research Project

Project/Area Number	16K03231
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Research Field	Cultural anthropology
Research Institution	Seijo University
Principal Investigator	上杉富之成城大学, 文芸学部, 教授 (00250019)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2020-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2018)
Budget Amount *help	¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000) Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2017: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2016: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Keywords	性的マイノリティ / 「共同養育」 / 拡大家族 / 親子・家族・結婚 / アメリカ / オランダ / 性的マイノリティ（LGBTIQ) / 「性」のあり方 / タイ / 共同養育 / 親子 / 家族
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、近年、欧米の一部の国で徐々に認知されるようになってきた性的マイノリティ（LGBTIQ）の新たな子どもの作り方ないし育て方、「共同養育」（co-parenting）に注目し、現在、世界的な規模で進行している親子・家族・結婚の変動とその背景にある「性」（sex、gender、sexualityなど）のあり方の変化の実態の一端を実証的な調査研究を通して明らかにすることを目的とする。そのために、日本とともに、この種の共同養育がもっとも急速かつ広範に拡大しつつあるアメリカやオランダ等において現地調査を実施することとし、共同養育を実践する性的マイノリティ当事者や彼らを支援するNGOや法律専門家、さらには国境を越えて世界的規模で共同養育をアレンジないしコーディネートする共同養育斡旋会社等にインタビュー調査等を試み、新たな親子・家族・結婚観や「性」のあり方の実態ないし可能性を実証的かつ理論的に検討することを目論んでいる。研究第３年目の平成30(2018)年度は、本研究計画の第３段階として、2016年度と2017年度に実施した調査研究成果を反映しつつ関連文献の批判的検討を行って各国の性的マイノリティが実践する共同養育やその結果として形成される拡大家族の現状をまとめるとともに、現在世界的規模で進行している親子・家族・結婚観及び制度の変動の観点から調査資料を分析し、性的マイノリティが実践する共同養育や拡大家族が親子・家族・結婚観や制度をいかに再編、再構築しつつあるのか、あるいは、再編、再構築する可能性があるのかを理論的、実証的に検討し、本研究の研究成果をまとめて公刊する準備を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当初の予定通り関連文献の収集や整理、理論的な検討等は順調に進み、性的マイノリティ（LGBTIQ）の新たな子どもの作り方ないし育て方や「共同養育」（co-parenting）に関する基礎的な情報の収集、検討は大いに進んだ。しかしながら、本研究開始2年目の平成29（2017）年に鼠径ヘルニアの手術を受け、その後もしばらく療養せざるを得なかったため、その年に予定していたアメリカやオランダでの現地調査等を中断せざるを得ず、従ってまた、平成30（2018）年度に予定していた研究成果のまとめや公刊も計画よりおおはばに遅れることとなった。
Strategy for Future Research Activity	関連文献から得られた性的マイノリティ（LGBTIQ）の新たな子どもの作り方ないし育て方、「共同養育」（co-parenting）に関する「作業仮説」を実証するための現地調査、補充調査を早急に実施して当初計画からの遅れを取り戻し、それらとそれ以前の調査研究成果等をまとめ、令和元（2019）年の年度内に、学会発表や学術雑誌論文等として公刊を開始する。