Project/Area Number |
17H00554
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Research Category |
Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
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Allocation Type | Single-year Grants |
Research Field |
薬学Ⅳ-B
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Research Institution | Keio University |
Principal Investigator |
池谷 修 慶應義塾大学, 病院薬剤部, 主任/薬剤師
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Project Period (FY) |
2017
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2017)
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Budget Amount *help |
¥550,000 (Direct Cost: ¥550,000)
Fiscal Year 2017: ¥550,000 (Direct Cost: ¥550,000)
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Keywords | 薬学部 / 臨床系教員 / On the Job Training(OJT) |
Outline of Annual Research Achievements |
【目的】2006年に開始された薬学部6年制の大学設置基準(文科省告示第175号)に基づき、実務経験を有する多くの現場の薬剤師が薬学部の教員となった。一方、創薬技術等の進歩により医療現場では常に新しい治療概念の薬剤が登場し、その変遷スピードは非常に速い。日本学術会議の提言(2014年1月20日)では、薬学部臨床系教員による「最新の医療の現状に合わせた教育」の重要性が示され、医療現場における継続的な研修が必要とされた。医療など高度な知識・技能が必要な職場において、日常の実務を行いながら指導・研修を行う方法としてOJT(On-the-Job Trainingの略)がある。慶應義塾大学病院では、本邦で初となる薬学部臨床系教員のOJTを2014年12月から開始した。本研究では、薬学部臨床系教員へのOJTの効果を検証し、より効果的なOJT体制を構築することを目的とする。 【方法】OJTでは、実務の基礎的能力を習得する初期研修(1ヶ月)と、その後に継続的に実務に従事する継続研修(週1回程度)の2種類の研修を組み合わせて行った。また、調剤や注射薬混合調製などの「技術系業務」と薬剤管理指導業務や各チーム医療の回診などの「臨床系業務」の研修を各教員のニーズに応じて行った。OJTに参加した教員に対して自記方式でアンケート調査を行い、得られたアンケート結果を解析した。また、諸外国の薬学領域のOJTに関する実施状況も調査し、国内の現状との比較検討を行った。 【結果・考察】これまでOJTの体制を構築し、4名の臨床系教員が継続研修に至っている。これらの教員へのアンケート調査の結果、技術系業務、および臨床系業務共に75%~100%の教育効果が得られた。一方で、初期研修期間(1ヶ月)が長い(50%)や、継続研修の頻度が少ないとする回答(25%)も見られたことから、各教員へのプログラムの適正化の重要性も示唆された。欧米との比較では、米国の病院薬剤師は直接病院内で臨床コースの生徒に対して多くの時間を取って教育をする方法を取っており、日本との制度上の違いが明らかとなった。薬学領域のOJTは、知識・技能の維持・向上にとって有用であり、各教員が必要とする専門性やニーズに合わせてプログラムを組むことにより効果的なOJT体制を構築できると考えられた。
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