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Research Project

Project/Area Number 17J04116
Research Category

Grant-in-Aid for JSPS Fellows

Allocation TypeSingle-year Grants
Section国内
Research Field Brain biometrics
Research InstitutionNational Institute of Information and Communications Technology

Principal Investigator

笹井 俊太朗  国立研究開発法人情報通信研究機構, 脳情報通信融合研究センター, 特別研究員(PD)

Project Period (FY) 2017-04-26 – 2019-03-31
Project Status Discontinued (Fiscal Year 2018)
Budget Amount *help
¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Keywords意識 / 統合情報理論 / fMRI / 情報統合
Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、脳領域間の情報の統合が、意識の内容生成へどのような影響を持つのかを明らかにすることであった。左右脳半球を接続する神経線維束を切断され半球間の情報統合が失われると、各脳半球が別個の意識の主体を宿すような行動をとる。これは、半球間の情報統合が失われると、脳全体で一つの統合された意識を持てなくなることを示唆している。もしこれが正しければ、脳を物理的に切断せずとも、情報的に二分することができれば、二つの意識の主体が一つの脳に共存するような状況が、健常者にも起こせる可能性がある。そこで2018年度までに、聞き取りテストを行いながら車の運転をするという、聴覚と視覚情報の統合が困難な課題を用い、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)により課題遂行中の脳活動を計測した。そのデータを用いて聴覚情報を処理する領域と視覚情報を処理する領域の間の情報統合を検討し、課題下で情報統合が失われていることを示唆する結果を得た。
情報統合は統合情報量と呼ばれる尺度を計算して検討される。過去に統合情報量として複数の尺度が提案されているが、それらは全て意識の内在性という性質を反映できないという問題があった。上述の結果も従来の尺度を用いて検討されている。この問題を克服するため、2018年度は意識の内在性を反映できる統合情報量の計算方法の確立に取り組んだ。統合情報量は、システムが特定の状態にあるときの未来および過去の状態の確率分布が、システムを構成する要素間の因果関係を切断することでどのくらい変化するか、を定量する。問題は、この確率分布の変化の定量を、カルバックライブラー情報量やワッサースタイン計量という、情報の内在性を反映できない尺度を使用して行うことにあった。そのためこの内在性を反映する尺度を新たに模索し、この尺度を用いて統合情報量を高次元データから推定する方法を構築した。

Research Progress Status

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。

Report

(2 results)
  • 2018 Annual Research Report
  • 2017 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All Other

All Int'l Joint Research (2 results)

  • [Int'l Joint Research] ウィスコンシン大学マディソン校(米国)

    • Related Report
      2018 Annual Research Report
  • [Int'l Joint Research] University of Wisconsin-Madison(米国)

    • Related Report
      2017 Annual Research Report

URL: 

Published: 2017-05-25   Modified: 2024-03-26  

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