博物館の成立・発達要因に関する歴史的研究:個人的要求と社会的要請の相克に注目して
Project/Area Number |
17J07263
|
Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
|
Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Research Field |
Cultural assets study and museology (B)
|
Research Institution | Aoyama Gakuin University |
Principal Investigator |
大木 真徳 青山学院大学, コミュニティ人間科学部, 特別研究員(PD)
|
Project Period (FY) |
2017-04-26 – 2020-03-31
|
Project Status |
Completed (Fiscal Year 2019)
|
Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2017: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
|
Keywords | 博物館史 |
Outline of Annual Research Achievements |
2019年度には、前年度から引き続き、ケーススタディの対象に設定している複数の地方博物館について、それぞれの設立過程および初期活動を明らかにするための、一次資料の収集を主目的としたフィールドワークを行いつつ、これまでに収集した資料の検討・分析に取り組んだ。主たる調査対象となったのは、下郷共済会鍾秀館(長浜市)・大阪市立市民博物館であったが、これらに加え、鎌田共済会郷土博物館(坂出市)や鹿児島県立博物館(鹿児島市)等についても資料調査を実施したことにより、日本における博物館の発達過程の多様性を描出するという研究目的に沿ったデータの蓄積が一層進んだ。 そのうち、下郷共済会鍾秀館の調査については、その成果のまとめとして、全日本博物館学会第45回研究大会での研究発表とあわせて、『博物館学雑誌』(第45巻第2号、全日本博物館学会発行)に論文を投稿した。この論文は、1921(大正10)年に下郷共済会が設立した鍾秀館を事例として、地方企業家による社会貢献事業としての博物館運営の特徴を検討したものである。これにより、従来の日本博物館史研究ではあまり注目されてこなかった、大正期に博物館が地方へ普及していく過程で、地方企業家のフィランソロピーが果たした役割を具体的に明らかにした。 これ以外の調査についても、収集した資料の分析を一応終えた段階にあり、2020年度には、大阪市立市民博物館を筆頭に、順次、学会発表・学術誌への論文投稿を行う予定である。
|
Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Report
(3 results)
Research Products
(7 results)