Project/Area Number |
18310027
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Research Field |
Environmental impact assessment/Environmental policy
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
KITOH Shuichi The University of Tokyo, 大学院・新領域創成科学研究科, 教授 (40169892)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
MARUYAMA Yasushi 東京大学, 教養学部, 准教授 (20316334)
SATOH Tetsu 長野大学環境, ツーリズム学部, 教授 (10422560)
INOUE Yuichi 京都精華大学, 人文学部, 教授 (50203261)
IKEDA Hiroshi 兵庫県立大学, 自然環境学研究所, 教授 (60322369)
KUWAKO Toshio 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (30134422)
MARUYAMA Tokuji 龍谷大学, 文学部, 教授 (70140126)
SIROUZU Shirou 近畿大学, 文芸学部, 准教授 (10319759)
森岡 正博 大阪府立大学, 人間社会学部, 教授 (80192780)
松田 裕之 横浜国立大学, 大学院・環境情報研究院, 教授 (70190478)
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Co-Investigator(Renkei-kenkyūsha) |
MORIOKA Masahiro 大阪府立大学, 人間社会学部, 教授 (80192780)
KURATA Nobuo 北海道大学, 大学院・文学研究科, 准教授 (50303714)
MATSUDA Hiroyuki 横浜国立大学, 大学院・環境情報研究院, 教授 (70190478)
SETOGUCHI Akihisa 大阪市立大学, 大学院・経済学研究科, 准教授 (90419672)
TATSUZAWA Shirou 北海道大学, 文学研究科, 助教 (00360876)
FUKUNAGA Mayumi 立教大学, 社会学部, 助教 (70509207)
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Research Collaborator |
YOSHINAGA Akihiro 千葉大学, 人文社会科学研究科, フェロー (30466726)
TOMITA Ryouto 東京大学, 総合文化研究科, 特任研究員
YASUDA Akito 京都大学, 大学院・アジア・アフリカ地域研究, 研究科博士
NINOMIYA Sakiko 東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 博士
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Project Period (FY) |
2006 – 2008
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2008)
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Budget Amount *help |
¥13,780,000 (Direct Cost: ¥11,500,000、Indirect Cost: ¥2,280,000)
Fiscal Year 2008: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2007: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2006: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,900,000)
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Keywords | 環境理念 / 環境倫理 / 生物多様性保全 / 自然再生 / 脱炭素化社会 / 理論と実践 / 保全の理念 / 流域保全 / 市民参加調査 / 合意形成 / 環境倫理学 / 理念 / 野生生物管理 / 保全生態学 / 環境哲学 |
Research Abstract |
生物多様性保全と自然再生の理念は、地域社会の文化や社会のあり方と密接に結びついており、そのようなものを統合した「地域再生」の理念と深い関係がある。そのため、自然と社会や文化の入れ子状態の中で、「サステイナビリティ」などの自然にかかわる理念も社会や文化の理念から再定義されなければならない。そのようなことを実践的に可能にするための人材育成のあり方を実践的に提示するとともに、生物多様性保全や自然再生が、治水や災害などの問題も含めた包括的な環境や社会のあり方、さらには、エネルギーや脱炭素化社会の構築にも展開できる社会的な論理を提示した。『環境倫理学』(東京大学出版会)を出版してその成果の内容を提示した。
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