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PCKの獲得・発達による現職教員の理科離れの解消を目指した教師教育プログラム開発

Research Project

Project/Area Number 18H00148
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists

Allocation TypeSingle-year Grants
Review Section 1180:Education on school subjects, primary/secondary education-related
Research InstitutionKobe University

Principal Investigator

田中 達也  神戸大学, 附属小学校, 教諭

Project Period (FY) 2018
Project Status Completed (Fiscal Year 2018)
Budget Amount *help
¥530,000 (Direct Cost: ¥530,000)
Fiscal Year 2018: ¥530,000 (Direct Cost: ¥530,000)
KeywordsPedagogical Content Knowledge / 学校理科教育 / 教師教育プログラム
Outline of Annual Research Achievements

1 研究の目的
本研究は現職教員の理科教育におけるPedagogical content knowledge(以下PCK)の獲得・発達を目指した教師教育プログラムを開発し, その有効性を明らかにすることである。
2 プログラムの実際
授業準備段階(①実験講習会②教授方略研修③日々の実践の共有④対象授業・単元構成の検討)と授業実施段階(⑤指導の適切性の検討⑥児童の思考の深まりの特定⑦支援方法の適切性の検討)で構成された教師教育プログラムを開発, 実施した。
3 評価方法
内容知の獲得・発達(主に実験講習会)と方法知の獲得・発達(主に教授方略研修), 実践的融合知(PCK)の獲得・発達(主に授業及びリフレクション)において評価を行った。質問項目は自身の実践への活用と, 興味関心の高まりとした。得点付与は5点を高得点, 1点を低得点とした5段階評価とし, 対象者自身が行った。理科指導の苦手意識の軽減についても5段階評価を行った。
4 研究成果
内容知は, どちらの質問項目も4点以上を与えた者が90%以上であった。講習会の内容が実践に即しており, 対象者が実践に活用しやすい形であったことが考えられる。方法知は, どちらの質問項目も5点を与えた者が最も多かった。教授方略が他教科においても汎用性の高いものであったことが考えられる。実践的融合知は, どちらの項目にも5点を与えた者が最も多かった。単元検討から参画したため, 対象者自身が内容知, 方法知が相互に作用しあった実践的融合知を自覚的に働かすことができたと考えられる。理科指導の苦手意識の軽減は, 4点以上を与えた者が65%であった。教職経験の増加によっても苦手意識の改善が進まないことからも有意な結果が得られたと言える。
以上の結果より, 本研究で開発・実施した教師教育プログラムは, 現職教員のPCKの獲得・発達を十分に支援し, 現職教員の理科嫌いの解消に寄与したと言える。

Report

(1 results)
  • 2018 Annual Research Report
  • Research Products

    (2 results)

All 2018

All Presentation (2 results)

  • [Presentation] PCKの獲得・発達による現職教員の理科離れの解消を目指した教師教育プログラムの評価2018

    • Author(s)
      田中達也, 神山真一
    • Organizer
      日本科学教育学会 第42回年会
    • Place of Presentation
      信州大学(長野県)
    • Year and Date
      2018-08-17
    • Related Report
      2018 Annual Research Report
  • [Presentation] PCKの獲得・発達による現職教員の理科離れの解消を目指した教師教育プログラムの開発2018

    • Author(s)
      田中達也, 神山真一
    • Organizer
      日本理科教育学会 第68回全国大会
    • Place of Presentation
      岩手大学(岩手県)
    • Year and Date
      2018-08-05
    • Related Report
      2018 Annual Research Report

URL: 

Published: 2018-04-23   Modified: 2020-03-17  

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