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ピュイゼ理論を取り入れた特別支援学校における味わい教育プログラムの構築

Research Project

Project/Area Number 18H00153
Research Category

Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists

Allocation TypeSingle-year Grants
Review Section 1190:Special needs education-related
Research InstitutionYokohama National University

Principal Investigator

大村 恵利  横浜国立大学, 教育学部, 専門教諭食育担当

Project Period (FY) 2018
Project Status Completed (Fiscal Year 2018)
Budget Amount *help
¥490,000 (Direct Cost: ¥490,000)
Fiscal Year 2018: ¥490,000 (Direct Cost: ¥490,000)
Keywords味わい教育 / 評価尺度 / 教育プログラム
Outline of Annual Research Achievements

ピュイゼ理論を活用した味わい教育が、主体性のある食習慣の獲得や自己肯定感を育むことができるという仮説を元に、特別支援学校の児童生徒に対し有効な教育プログラムを構築するために研究を行った。ピュイゼ理論のフランス研修に先方の事情により参加できなかったが、附属特別支援学校の協力を経て、以下の研究を実施した。五感を使う意識付けとして、小学部の児童に対しては生活科で、中学部の生徒に対しては家庭科の調理実習で、味わいのレッスンの授業を行った。その授業の前後の給食時間に表現を引き出すアプローチを行いながら、児童生徒の様子を観察し味わう行動や表現の広がりについて評価した。しかし、当初の計画より授業や参与観察の回数などの介入頻度が少ない実施になったため、段階的系統的なプログラムの検証を行うことができず、味わい行動に関する評価も難しかった。そこで、味わう行動の評価尺度の検討を行うことにした。評価尺度について現場の教員と意見交換を重ねることで、教員の児童生徒の全人的な発達を目指す視点にも役立つこと、教員の食育への具体的な参画に繋がることが示唆された。そして、この教育プログラムを実施するにあたり、いくつかの条件を満たす必要があるという知見を得ることができた。
① 授業で行う味わいのレッスンは、五感を意識できる教材を選択し、児童生徒の実態にあったアプローチを定期的に行い、時間を充分に確保して五感を意識させること。
② 表現を引き出すアプローチが減ると、児童生徒の味わう行動や表現の意欲や語彙の広がりが全体的に消失してしまうため、毎日の給食時間に継続的なアプローチを行う役割が必要である。
③ 教材となる献立が重要であり、味わい教育の教材としての給食を計画的に作成する必要がある。
④ 担任教師だけでなく、学校全体でのアプローチの共有が必要である。
このように得られた知見と評価尺度を活用し、教育プログラムの充実を目指したい。

Report

(1 results)
  • 2018 Annual Research Report

URL: 

Published: 2018-04-23   Modified: 2020-03-17  

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