| Outline of Annual Research Achievements |
協同学習の5つの基本要素(Johonson, Johonson, &Holubec, 1993)のうち、互恵的相互依存性は、行動分析学において集団随伴性と呼ばれている。涌井(2003 ; 2006)は、集団随伴性を適用する際の教育的支援を四項随伴性の枠組みで整理し「集団随伴性による仲間相互交渉モデル」を考案した。そのうち先行刺激における教育的支援の視点として、①標的行動遂行状況ををモニタリングさせること、②被援助者の限定(強化の随伴単位の縮小)、③援助場面の構造化、④標的行動の評価表の簡素化、の4点を挙げている。
本研究では、知的障害障害特別支援学校小学部4年生児童を対象に、仲間との相互交渉を標的行動とし集団随伴性を適用した2種類のゲーム活動を行った。結果から、どのような場面設定が仲間との相互交渉や援助行動を促進させるかを考察した。
研究方法として、対象児8名に「箱積みゲーム」、「みんなでパズル」の2種類のゲーム活動を計20回実施した。「箱積みゲーム」は2人組で同時に箱を積む条件と、運ぶ役、積む役に分担する条件で実施した。「みんなでパズル」は4人組で一つのパズルを完成させた。パズルのピースを個別に分割して用意する条件と、4人組でピースを共有する条件で実施した。いずれの活動も花丸カードでチーム単位で強化した。
8名の対象児をHighグループとLowグループに分けて結果を分析した。8名全員、「箱積みゲーム(役割分担有)」の条件で相互交渉が最も多く生起した。援助行動に関しては、「みんなでパズル(ピース共有)」の条件でHighグループの2名に増加が見られた。結果から、Lowグループの児童にとって、言語を必要としない箱の受け渡しが相互交渉の方法として分かりやすかったことが考えられる。「みんなでパズル」では、自分のパズルが終わると仲間の遂行を援助するという流れが明確であり、且つ、2名の児童には援助スキルが事前に備わっていたことが影響していたと考える。
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