性感染症に関する知識の普及と定着を促す介入方法の検討－フィールドと実験室の融合－
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18H00869
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07050:Public economics and labor economics-related
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
小川 一仁 関西大学, 社会学部, 教授 (50405487)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川村 哲也 日本経済大学, 経営学部(渋谷キャンパス), 講師 (20643505)
長塚 昌生 大阪学院大学, 経済学部, 講師 (20759310)
稲葉 美里 近畿大学, 経済学部, 講師 (70793975)
本西 泰三 関西大学, 経済学部, 教授 (90315218)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥8,060,000 (Direct Cost: ¥6,200,000、Indirect Cost: ¥1,860,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 性感染症 / RCT実験 / 青少年 / 行動経済学 / 行動変容 / 介入実験 / 実験室実験 / フィールド実験 / 中高生被験者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究プロジェクトでは性感染症の知識増進を進めるためのフィールド実験を実施することを目指している。2018年度は、その第一歩として、予備調査を行う年度である。そのため、性感染症に関する知識を大学生がどの程度有しているかを確認するためのアンケート調査を設計・実施した。設計は18年度前期に行った。アンケートの内容としては、回答者の性別、性感染症に関する知識を問う質問、リスク態度に関する質問などである。質問内容が性感染症ということで、回答に関してはプライバシーが守られること、回答したくない場合には白紙のまま提出してもかまわないことを徹底した。
アンケート調査の実施校は大阪学院大学(分担者の長塚が担当)、関西大学(代表の小川および分担者の本西が担当）である。回答者はそれぞれの大学の学部生である。具体的には大阪学院大学は主に経済学部生、関西大学は経済学部生と、本学経済実験センターで実施している経済実験の参加者であった。実施時期は2018年10月から2019年3月で、有効回答数としておよそ300名のデータが集まった。18年度中にデータ入力をほぼ完了し、分析に入るところまで進んだ。
同時に性感染症の行動経済学的分析に関する内外の文献調査を実施し、関連する研究の整理を行った(代表の小川および分担者の川村・稲葉が担当)。整理の結果は予備調査にも反映されているだけでなく、今後実施される介入実験の設計にも資するものと考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画年次1年目としての予備調査は予定通り実施できたと考えている。データの分析までは進めなかったので、その点については19年度早急に実施したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
18年度実施に至らなかった、予備調査のデータ解析を実施する。次いで、データ解析の結果を踏まえて、再度予備調査を行うか本実験に進むかを検討する。本実験に進む場合は、介入方法の設計を進め、その準備を行うことが19年度に推進すべき課題である。
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Report
(1 results)
Research Products
(4 results)
