| Project/Area Number |
18H00930
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Otsuma Women's University |
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Principal Investigator |
池田 緑 大妻女子大学, 社会情報学部, 准教授 (40337887)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江原 由美子 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 教授 (20128565)
小川 真理子 東北大学, 男女共同参画推進センター, 准教授 (50724746)
定松 文 恵泉女学園大学, 人間社会学部, 教授 (40282892)
高野 麻子 明治薬科大学, 薬学部, 講師 (90758434)
高橋 哲哉 東京大学, 大学院総合文化研究科, 名誉教授 (60171500)
玉城 福子 沖縄国際大学, 地域文化研究科, 研究員 (20843246)
曹 慶鎬 立教大学, 社会学部, 助教 (20762892)
桃原 一彦 沖縄国際大学, 総合文化学部, 教授 (40369202)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥11,180,000 (Direct Cost: ¥8,600,000、Indirect Cost: ¥2,580,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2019: ¥5,850,000 (Direct Cost: ¥4,500,000、Indirect Cost: ¥1,350,000)
Fiscal Year 2018: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | ポジショナリティ / 経験的概念 / 社会的係争 / 被投的関係 / 共通了解性 / 社会的係争・齟齬 / 社会的共生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度も新型コロナの影響により2021年度まで研究期間を延長せざるを得なかった。2020年度には定量的調査の分析を行うとともに、ポジショナリティについての共通了解性について調査と議論を重ねた（平均で月１回：オンライン）。2021年3月には、国際学会Association for Asian Studiesの年次大会（オンライン）にて、この科研のメンバーで"ON THE CONCEPT OF “POSITIONALITY” IN JAPAN: A SOCIOLOGICAL ANALYSIS OF POWER, SOCIAL INTERACTION, AND COMMON INTELLIGIBILITY"のセッションを実施した。小川が司会、池田、定松、桃原が報告し、討論者としてニューヨーク大学のAnmaria Shimabuku氏にご参加願った。またこの学会に向け、Shimabuku氏と日米のポジショナリティの議論状況について共同研究を行った。
予定していた沖縄での調査研究会と台湾調査は、繰り返す非常事態宣言によって2021年度になっても実施は叶わなかった（部分的には実施）。そこで2020年度より代替措置として、文献調査やオンラインでの調査などを行い、当初の目的を達成できた。2021年度には、これまでの調査と議論を総括し、ポジショナリティの相違を踏まえた共通了解性の諸条件を検討した。ポジショナリティへの拒否感、抑圧を否定する被抑圧者の影響力、異なる心情倫理を持つ人々の間での討議の可能性などが議論された。
2022年3月には４年間の研究をまとめた報告書を作成し関係各所に配布した。また大妻女子大学の学術情報リポジトリでのオープンアクセスも可能とした。2022年3月6日には、科研費を用いてシンポジウムを開催し（オンライン）、研究成果の還元も行なった（外部から78名参加）。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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