| Project/Area Number |
18H00982
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Osaka Aoyama University |
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Principal Investigator |
久田 敏彦 大阪青山大学, 健康科学部, 学長 (70135763)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 あおい 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00343260)
清永 修全 東亜大学, 芸術学部, 教授 (00609654)
熊井 将太 山口大学, 教育学部, 准教授 (30634381)
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (40324173)
吉田 茂孝 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60462074)
藤井 啓之 日本福祉大学, 経済学部, 教授 (70253044)
吉田 成章 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (70514313)
樋口 裕介 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (80587650)
辻野 けんま 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (80590364)
高木 啓 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90379868)
大村 眞依子 (渡邉眞依子) 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (60535285)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥16,640,000 (Direct Cost: ¥12,800,000、Indirect Cost: ¥3,840,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2019: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2018: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
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| Keywords | ポスト資質・能力 / 公教育 / 日独国際共同研究 / ポスト資質能力 / 資質能力 / コンピテンシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、コンピテンシーベースで展開されている国際的なカリキュラム改革動向のなかで、日独国際共同研究の下に、ポスト資質能力・ポストコンピテンシーの公教育のあり方を、カリキュラム研究、福祉・インクルーシブ教育研究、教師教育研究という３つのセクションを関連づけて、明らかにすることにある。
本年度は、2020年３月に実施したドイツ現地調査の成果を分析・共有するとともに、2019年12月に刊行した、研究代表者・分担者らからなるドイツ教授学研究会の著作『PISA後のドイツにおける学力向上政策と教育方法改革』（八千代出版）の内容について継続的な検討を行い、さらなる研究視点の明確化に努めた。ただし、本年度はとくにドイツの教育研究者の招聘に基づく学校・授業調査をふまえた日本における共同研究会ならびに研究分担者の参加によるドイツにおける共同研究会の開催を計画していたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響のため、延期せざるをえなかった。しかしながら他方で、各研究分担者は個別にドイツの教育研究者との研究交流をオンラインにて継続的に発展させること等によって、これまでの調査成果を研究論文執筆等へとつなげた。具体的には、2019年度秋の調査でライプツィヒ大学にて収集した「一般教授学」講義の講義資料を研究分担者メンバー５名でさらに継続的に検討を進め、オンラインにて講義資料の分析を共有し、その結果を報告した。また、同ライプツィヒでの授業調査をもとに、日本教育方法学会が編集する著書で研究成果を報告した。さらに、教育の質保証のためのオルタナティブスタンダードの策定とそれに基づいた学校づくりについて考察を進め、研究論文としてまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、前年度３月のドイツ現地調査結果の分析、さらなる研究視点の明確化、各研究分担者によるドイツの研究者との個別のオンライン研究交流等を通して、研究を進めてきた。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、ライプツィヒ大学のドリンク教授とケンツェガリイエーヴァ氏の招聘ならびにビーレフェルト大学のアムライン教授の招聘によって、学校評価・学校づくりとインクルーシブ教育の観点から、学校・授業調査に基づいた日本における共同研究会を開催する計画を立てていたが、これに関しては繰り越さざるをえなかった。また、ドイツにおける共同研究会の開催についても、同様の理由から、繰り越さざるをえなかった。したがって、「遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで、ビーレフェルト大学およびライプツィヒ大学への訪問調査、保育幼児教育施設・基礎学校・中等学校・ギムナジウム、その他関係機関への訪問調査を実施してきたが、これらはいずれもドイツ現地調査であった。そこで、本年度は、とくにドイツの教育研究者の招聘による日本における日独共同研究会を開催する予定であった。また、その成果をもってドイツにおける日独共同研究会も開催する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染拡大により、両研究会とも開催が困難となった。そのため、今後は、感染拡大状況を鑑みて、場合によってはオンラインという方法も含めて、日独共同研究会を開催する段取りをつけ、実施することとする。そのうえで、両研究会の内容をこれまでの研究成果と連動させて整理・検討することによって、最終的に本研究のまとめに取りかかる。
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