Shifting to a Learning Systems Paradigm Through the Use of Learning Outcomes Assessment Tools
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18H01033
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09050:Tertiary education-related
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
深堀 聡子 九州大学, 教育改革推進本部, 教授 (40361638)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松下 佳代 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 教授 (30222300)
伊藤 通子 東京都市大学, その他部局等, 教授 (00537037)
中島 英博 立命館大学, 教育開発推進機構, 教授 (20345862)
佐藤 万知 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 准教授 (10534901)
田中 一孝 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 准教授 (50705192)
畑野 快 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (50749819)
斎藤 有吾 新潟大学, 経営戦略本部, 准教授 (50781423)
長沼 祥太郎 九州大学, 教育改革推進本部, 講師 (40826096)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2019: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2018: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
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| Keywords | 学修成果 / アセスメント / 学位プログラム / 大学教員のエキスパート・ジャッジメント / 大学組織変容 / 参照基準 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1．学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査
研究期間（4年間）の第一四半期にあたる平成30年度には、既に学修成果アセスメント・ツールの活用支援体制が整備され ているアメリカ大学カレッジ協会（AAC&U）及び全米学修成果アセスメント研究所（NILOA）等の取組に注目し、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用を支援する体制を整えることで、大学教員および大学組織の変容にどのようなインパクトがもたらされるのかを明らかにすることを目指した。具体的には、AAC&U のSummer Institute（6月＠Salt Lake City）及びNetwork for Academic Renewal(2月＠San Francisco)、Assessment Institute(10月@Indianapolis)及びAmerican Historical Association（AHA）年次大会(1月＠Chicago)に4人のメンバーが参加し、参与観察を通してどのような学修成果アセスメント・ツール活用支援が提供されているかを明らかにした。またAHAでは日本の国立教育政策研究所チューニング情報拠点の取組についても紹介した。
国内研究会を3回（6月＠筑波（大学教育学会年次大会）、8月＠京都、12月＠長崎（大学教育学会課題研究集会））実施し、研究組織内で研究成果を共有することで共通理解を形成した。
2．国内検証の準備
2020年度には、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査から導かれた学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの有効性（インパクト）を、国立教育政策研究所チューニング情報拠点をフィールドに検証するので、そのための国内調整・準備に取り組んだ。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
特筆される成果
本研究の意義は大学教育学会において高く評価され、2019年度より同学会の課題研究に採択されることとなった。このことにより、研究成果の進捗は、同学会年次大会におけるラウンドテーブル及び課題研究集会等において発表し、中間報告及び最終成果報告を『大学教育学会誌』に投稿する形で公表できることとなる。
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| Strategy for Future Research Activity |
1．学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査と理論モデル構築
研究期間（4年間）の第二四半期にあたる2019年度には、平成30年度の調査結果を踏まえた米国の大学訪問追跡調査を実施するとともに、欧州の国際チューニング・アカデミーが展開しているCALOHEE事業について調査する。これらの成果を踏まえて、学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの構築を試みる。すなわち、①学修成果アセスメント・ツールの開発・共有・活用体制を整備することで、大学教員のエキスパート・ジャッジメントがいかに涵養され、②大学組織におけるいかなる条件が整ったとき、大学教員は変容のエージェントとして、学習システム・パラダイムへの転換を導き得るのか、すなわち、大学教員の変容を基盤として、大学組織はいかに変容し得るのかを説明するモデル構築を目指す。
ここでいうエキスパート・ジャッジメント（大学教員の専門的な評価能力）とは、参照基準に基づく抽象的な学修成果を、授業科目の中で扱う学問分野の知識・能力に具体化するとともに、学生に習得させ、その達成度を客観的に評価することの出来る判断力を指す。学習システム・ パラダイムとは、大学教員が学習者の視点に立って、担当する授業科目だけでなく、カリキュラムの全体性・整合性も重視する認識の枠組みを指す。
2．国内検証の準備
2020年度には、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査から導かれた学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの有効性（インパクト）を、国立教育政策研究所チューニング情報拠点をフィールドに検証するので、2019年度はそのための準備を具体化する。
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Report
(1 results)
Research Products
(14 results)
