心房細動の治療効果を規定する分子機構の解明とリスク診断

• Project/Area Number: 18H02804
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 53020:Cardiology-related
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 田中 敏博 東京医科歯科大学, 統合研究機構, 教授 (50292850)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 角田 達彦 東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 教授 (10273468) ; 合屋 雅彦 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 准教授 (30521364) ; 古川 哲史 東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 教授 (80251552)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2022-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2020)
• Budget Amount: ¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000); Fiscal Year 2020: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000); Fiscal Year 2019: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000); Fiscal Year 2018: ¥6,890,000 (Direct Cost: ¥5,300,000、Indirect Cost: ¥1,590,000)
• Keywords: ゲノム解析 / オミックス解析 / 心房細動 / 治療応答性

Outline of Annual Research Achievements

心房細動は、不整脈の約1/3を占める最も頻度の高い疾患である。加齢とともに発症リスクが急激に上昇し、70歳代で5 %、80歳代で10 %、90歳代で25 %が発症すると言われている。合併症である心原性脳塞栓が寝たきり老人の主要原因の1つとなることから、高齢化率が21％を超える超高齢社会のわが国では深刻な社会問題を引き起こす疾患の一つである。心房細動を始めとする生活習慣病は、多数の遺伝的因子と環境要因が複雑に絡みあって発症すると考えられている。生活習慣病の遺伝的要因に関しては、近年の急速なゲノム解析技術の発達により、数百万ヶ所に及ぶSNP座位について比較的容易に情報を得ることができるようになってきた。この技術を用いてゲノムを網羅的に相関解析するゲノムワイドアソシエーション研究（GWAS）により、多数の疾患について、数多くの疾患関連遺伝子座位が同定され、報告されてきた。心房細動についても多数の関連遺伝子が発見されている。しかしながら、臨床的に有用な指標についての遺伝子研究を含むバイオマーカー探索研究や分子メカニズム解明研究はなされていない。「体質」としての遺伝的要因を把握し、同時に治療の前後で患者の体内で起きている変化を捉え、遺伝的因子と環境要因との複合的な分子ネットワークの解明をすることで、心房細動の治療効果に個人差が生じる原因をつきとめる。平成３０年度は倫理審査委員会での研究計画の承認後、サンプルの収集を開始した。また、それらのサンプルについてゲノム解析と発現情報解析を施行した。また、多階層情報解析のためのアルゴリズム開発に着手した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の予想より、学内倫理審査委員会の承認が遅れたため、サンプル収集開始が１ヶ月ほど後ろにずれたが、収集開始後は順調に収集が行われている。また、ゲノム解析、発現情報解析に関しては、すでにパイプラインが構築されており、特段の問題なく進行した。

Strategy for Future Research Activity

当初の研究計画の通りに研究を推進する予定である。ただし、承認された研究経費は応募の際に申請した研究費用の６割程度であったため、当初予定のサンプル数を解析できない可能性が高い。民間も含む他の研究資金へ応募し、経費の確保を目指す。