Effect of cooeprative learning models in Physical Education based on school based Teacher Education program
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18H03169
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Nippon Sport Science University |
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Principal Investigator |
岡出 美則 日本体育大学, スポーツ文化学部, 教授 (60169125)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥5,590,000 (Direct Cost: ¥4,300,000、Indirect Cost: ¥1,290,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2018: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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| Keywords | 協同学習 / 体育 / 学校ベース / 教師教育 / 教師教育プログラム / 学びに向かう力、人間性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年は、中学校教員3名並びに小学校教員2名を対象にデータを収集した。
現職の中学校教員3名に対しては1学期に各2回の授業を撮影し、2学期から3学期にかけて1-2回の授業を撮影するとともにインタビューを実施した。なお、1名については、日程調整ができず、2-3学期の授業撮影が実施できなかった。小学校教員2名に対しては、1学期並びに2学期に実施された同一単元の授業を撮影するとともに、授業づくりの過程での論議内容並びに経過資料を収集した。また、児童に対する形成的授業評価を実施した。
中学校教員については、授業づくりの過程に直接関わることはせず、小学校教員に対しては協議を通して、授業者の納得していく過程を確保した。その結果、協同学習の考え方そのものは現職教員にとって新規なものではない一方で、目的達成に必要な手続きについては自覚されていない、あるいは活用されないことが示唆された。例えば、社会的的なスキルの意図的な活用や相互依存関係が必要になる協同的な課題設定、さらには個人の説明責任である。これらは、協同学習の遂行を可能にする構成要素であるためえ、計画団から意図的に組み込まれる必要がある。しかし、当該校の生徒の実態等によっては、生徒の人間関係に関わる課題システムが授業外に別の形で構築されており、対象授業ではそれが暗黙裏に機能していた可能性が示唆されたともいえる。その結果、これらの手続きを意図的に活用する必要性が対象教師に意識されなかった可能性がある。この現象は、中学校教員において顕著であった。他方で、小学校教員の場合は、計画当初から協同学習の構成要素を組み込んだ授業計画になっていたため、授業でそれらが活用されることになった。
以上の結果からは、協同学習モデルの適用については、授業者との継続的な協議を通して授業計画の共有化が重要になることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、協働学習の研究成果を踏まえつつ、新学習指導要領で提示された資質・ 能力の三つの柱の一つである学びに向かう力、人間性等に関する指導内容の学習可能性を、 教師教育プログラムの開発を通して、学校ベースで検証していくことを目的としている。
そのため1年目は、協同学習モデルに基づく授業実施マニュアルを開発するとともに、現職教員にそれを提供し、それを踏まえた模擬授業を実施、その理解度やマニュアルの妥当性を検証した。対象は、小学校教員2名並びに中学校教員3名であった。小学校教員2名については、校内研修会で模擬授業を実施することで、学校ベースでのその情報を共有することができた。中学校教員については各々別の中学校に所属する教員であったたえ、学校内での情報共有はできなかった。また、保健体育の教員の人数が少なく、共有する教員がいなかったこともその原因であった。
2年目は、1年目に対象とした中学校教員並びに新規に小学校教員2名を対象に加えた。小学校教員は、長期研修生として大学に在籍していた。これらの対象者に提供した協同学習モデルに基づく授業づくりマニュアルは、1年目に当該中学校教員に対して提供したものと同じであった。その結果、作成したマニュアルそのものは、現職教員にとっても理解しにくいものではないことが示唆された。他方で、授業計画と協同学習の構成要素の対応関係を確認するチェックリスト等があれば、協同学習の構成要素を踏まえた授業計画の作成が容易になると考えられる。
これらの教員への情報提供を通して確認できることは、通常の勤務状態の中で長時間の協議時間を確保することや継続的な時間確保を依頼することの困難さである。そのため、webベースで作成した指導案や実施した授業に関する情報共有が可能になれば、情報の共有が容易になると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究最終年度になる本年は、現在の進捗状況を踏まえ、中学校教員2名を対象に協同学習モデルを適用した体育の授業の効果的な実施の可能性を模索する。対象の教員は、初任者並びに現職の中堅教員である。
初任者については、本人の学校への適応並びに授業の進め方に関するベースラインデータを収集することを意図し、1学期は授業の観察並びに本人の抱える問題に対する支援を進めていく。週1回、あるいは2週間に1回の観察を予定する。
中堅教員については、長期研修制として学校を離れるため、日常的に実施している授業のデータを収集することは難しい。他方で、協同学習モデルに基づく授業の計画を継続的な情報交換を通して作成していくことは可能になる。そのため、2学期に実施する単元の構想を定期的な協議を通して検討していく。
なお、いずれの教員についても直接顔を合わせて協議する時間は限定される。そのため、webベースでの情報交換を継続的に進めるとともに、そこで収集したデータも分析対象に加えることで、協同学習モデルを実施しやすいマニュアル完成を試みることとする。
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Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
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[Book] 初等体育科教育2018
Author(s)
岡出美則
Total Pages
205
Publisher
ミネルヴァ書房
ISBN
9784623084852
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