大学教育の分野別内容・方法とその職業的アウトカムに関する実証研究

• Project/Area Number: 18H03657
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
• Allocation Type: Single-year Grants
• Section: 一般
• Review Section: Medium-sized Section 9:Education and related fields
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 本田 由紀 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (30334262)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 二宮 祐 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 准教授 (20511968) ; 松下 佳代 京都大学, 高等教育研究開発推進センター, 教授 (30222300) ; 小山 治 京都産業大学, 全学共通教育センター, 准教授 (50621562)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2021)
• Budget Amount: ¥32,500,000 (Direct Cost: ¥25,000,000、Indirect Cost: ¥7,500,000); Fiscal Year 2021: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000); Fiscal Year 2020: ¥7,280,000 (Direct Cost: ¥5,600,000、Indirect Cost: ¥1,680,000); Fiscal Year 2019: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000); Fiscal Year 2018: ¥9,360,000 (Direct Cost: ¥7,200,000、Indirect Cost: ¥2,160,000)
• Keywords: 大学教育 / 社会的アウトカム / 学問分野 / パネル調査 / 専門分野 / 質保証 / アウトカム / IR

Outline of Annual Research Achievements

2018年度は、2019年度に実施する人文社会系大学教育の分野別のアウトカムに関するパネル調査（第１波）の予備作業として、日本学術会議の分野別参照基準から身につけるべき能力・スキルの項目を抽出した。
調査対象を確定するため、日本学術会議第一部に所属する会員・連携会員の勤務先大学・学部をデータベース化し、設置者および大学特性を基準として調査依頼先リストを作成した。
また、東京大学の教育のアウトカムを検証するために、学内で実施されている「教育の達成度調査」および「学生生活実態調査」の既存データの再分析を行い、アウトカムの規定要因を検討するとともに、それらの調査の改善点を抽出した。
東京大学の卒業生室と交渉し、卒業生調査の実施可能性を検討した。
さらに、東京大学の総長裁量経費の支援を得て、米国ボストン地域に所在するハーバード大学・MIT・タフツ大学において学生調査が大学教育の質保証にいかに活用されているかに関する現地調査を実施した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

申請時においては、2018年度から学生パネル調査を開始する予定であったが、他の大規模単時点調査が2018年度に実施されることが判明したため学生負担の重複を避け、パネル調査の開始を翌年度に繰り越した。その間に、初めての試みとなる専門分野別のアウトカムを把握するための調査項目の検討を、日本学術会議が作成している分野別参照基準を詳細に検討することにより、充実させた。

Strategy for Future Research Activity

次年度において人文社会系の大学４年生に対して第１波のパネル調査を実施し、以後の各年度に卒業後１年目・２年目を追跡する第２波・第３波調査を実施する。
東京大学内で実施している「教育の達成度調査」に新たに学籍番号の記載を求めることにより、在学中の履修履歴と結び付けた、アウトカムの規定要因の分析を行う。
学生調査を大学教育の質保証のために活用している国について、イギリス、シンガポールなどの現地調査を各年に実施する。