Ubiquitous information retrieval technologies for digital archives of historical characters and Kao signatures.
| Project/Area Number |
18K00972
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03020:Japanese history-related
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
耒代 誠仁 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 准教授 (00401456)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 画像検索 / 人工知能 / 可視化 / 古文書 / 古文書画像 / 情報検索 / AIリテラシー教育 / 古文書字形 / 花押 / 画像処理 / 字形画像検索 / デジタルアーカイブ利活用 / 古文書字形検索 / 古文書解読支援 / 機械学習 / Webアプリケーション / 字形 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
古文書を含む画像検索技術に関しては、検索機能としてのブラッシュアップ・アップデートの他に、研究・開発された様々な技術を社会にフィードバックする方法の検討が求められている。現在、本研究では、古文書関連の情報検索に関連する技術を幅広く公開し、多くの人が当該技術およびその周辺技術に対して興味を持つための仕組みを構築することを目指して活動を行っている。人工知能によるsingularityが話題になって久しいが、国内だけでも多くの人々が人工知能に対する興味を持つようになっている。2022年度については、技術の可視化を含む展示方法について意見を求めるため、教育関連の国際学会であるIFIP WCCE 2022: World Conference on Computers in Education（WCCE 2022）において研究発表（発表申請段階で企画書に対する査読相当の審査を通過）を実施した。教育分野においては、様々な技術を教材として児童・生徒・学生を含む多くの人に示すメソッドが研究され、実際に教育現場などで実践されている。研究代表者の発表は表計算ソフトウェア上で動作するスプレッドシート型アプリケーションに関するものである。スプレッドシート上に任意の画像を読み込み、画像検索の際に実施される画像処理／クラスタリングのための計算式を同シートに記述することで、画像中の画素群を注目対象とそれ以外にクラスタリングする処理を体験するものである。字形画像を例にすると、字形を注目対象、背景をそれ以外とする処理を適切な計算式として実装できるかどうかを試す体験を通して理解の浸透を目指したものだが、同発表で得たフィードバックおよび発表に至る研究活動を通して幅広い分野への転用の可能性を見出すことができた。2023年度についてはこの方向を目指し、研究の深化を目指す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ禍において予定通りの研究遂行が難しくなったことに照らし、研究期間の延長を申請している状況である。研究の方向性についても一部を加えており、そのための期間も必要となった。ただし、期間延長が可能な最終年度を迎えるにあたり、可能な限りの成果を得るためのビジョンは得られていると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間の最終年度を迎えるにあたって、これまでの研究・開発を通して得た技術を社会にフィードバックしていく方法の実現を目指す。多くの人がAIリテラシーの獲得を含めた情報技術への興味を深める社会状況に照らし、本研究では各種成果を効果的に還元することで研究活動全体をまとめたいと考えている。今後の研究活動の実施に必要な所属機関の承認も無事に獲得しており、2023年度の活動については比較的クリアな計画が立っている。
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Report
(5 results)
Research Products
(11 results)
