高齢者の自己調整学習を促す学習プログラムのデザイン

• Project/Area Number: 18K02908
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 09070:Educational technology-related
• Research Institution: Teikyo University
• Principal Investigator: 森 玲奈 帝京大学, 学修・研究支援センター, 准教授 (70588087)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 北村 智 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (40511960) ; 孫 大輔 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (40637039) ; 渡辺 雄貴 東京理科大学, 教育支援機構, 准教授 (50570090)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2018)
• Budget Amount: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000); Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2019: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000); Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
• Keywords: 高齢者 / 情報探索 / インフォーマル学習 / サクセスフル・エイジング / アクション・リサーチ / インタビュー / 健康情報 / ヘルスリテラシー / 生涯学習 / 自己調整学習 / ワークショップ

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、ワークショップ研究やヘルスコミュニケーション研究に基づき、高齢者対象が主体的に健康情報を探索できるような参加型学習プログラムを企画・運営・評価する。本研究は、インタビュー調査とアクションリサーチの2段階で行う予定であり、現在はインタビューが終了したところである。
健康教育を扱った高齢者対象の参加型学習プログラムは、これまでにも研究・実践事例がある。例えば、認知症予防回復支援プログラムとして、官学連携事業である「ほのぼの研究所」（大武 2012）、オランダ発祥の「アルツハイマーカフェ」がある。しかしながら、1つの症状に特化した学習課題ではなく汎用的な学習課題として重要だと考えられるのが、健康情報の探索と判断とである。
問題やニーズが認知された時点で、消費者はその解決のために必要な情報を探索する。情報探索とは、人が自己の内外から適正な情報を収集し、目標達成できるような意思決定をするために必要な情報を集める過程であり、情報探索には内部探索と外部探索の2つに分けられる（Solomon 2006）。例えば、高齢者が身体に不調を感じたとき、対応について記憶を辿るのが内部探索である。この探索では、未経験の体調不良に対して対処方法が見いだせない。一方、外部探索とは、親族や友人に聞く、本を読む、インターネットを検索する、医師に相談するなどが該当する。健康情報に関する外部探索が支援されれば、高齢者の健康に寄与すると考えられる。情報化社会を生きる高齢者にとっても、情報探索行動にICTを活用することは重要な課題だと考えられる（総務省 2013）。高齢者の社会参加はサクセスフル・エイジング（秋山, 2012; Rowe & Kahn, 1997）に繋がりうるが、一方で情報環境の差異は参加機会の格差に繋がりうる。つまり、現在の高齢者には社会の情報化への適応という課題があると考えられる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

市民への健康ニーズへのヒアリングは集められた。2019年度にアクション・リサーチを行う予定であったフィールドの１つが実施困難ということが2018年度後半にわかり、研究目的にあった実践実施地を選定する必要があった。調整は済んだため、研究進捗は順調だと考えている。2019年度8月・9月に実践を実施予定である。

Strategy for Future Research Activity

アクション・リサーチ実施予定だった八王子市や日野市では、インターネットを使った情報探索は日常的に行われることも推察される。そこで、本研究目的により合った対象として、秋田市での実践や山梨市での実践を考えている。地域性に依存しない、頑健なプログラムを設計できるよう形成的評価を行うのが本年度の課題である。