欧米産和食用米と国産業務用米の国際比較－先進国イタリア米国日本に限定した比較－
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18K05873
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 41020:Rural sociology and agricultural structure-related
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| Research Institution | National Agriculture and Food Research Organization |
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Principal Investigator |
笹原 和哉 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, グループ長補佐 (70355668)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安江 紘幸 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, 主任研究員 (40508248)
冠 秀昭 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, グループ長 (70502235)
篠遠 善哉 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 東北農業研究センター, 研究員 (30737119)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 国際比較 / 水田作 / 水稲直播 / 和食用米 / 流通費用 / イタリア / アメリカ合衆国 / 生産費用 / 生産費 / 作業時間 / カリフォルニア / 日本 / コメ / 欧米型稲作技術 / 技術普及論 / 流通経費 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
コメの競争力向上には，日本国（以下，国内）が欧米の直播を前提とした稲作技術体系を参照して，技術革新が求められていることを背景に，本研究の目的はコメの競争力強化のために，国内の稲作生産費用を低下可能な，かつ導入可能な欧米の稲作技術を解明する.
その手段がイタリアないし米国を対象とした調査が本研究の骨子である一方，2021年度はコロナ禍により海外調査が全研究担当者の勤務先(国立研究開発法人農研機構)から禁止されたため，一切直接の活動を行わなかった．ただし，研究代表者は農村計画学会誌40巻3号（2021年12月）に特集論考「スマート農業技術は水田農業を強くするか-秋田県内の集落営農とイタリアの有機稲作実践事例に基づいて－」を発表した．その資料として2019年の調査にて取得した，イタリアにて実践される乾田直播による有機稲作の技術体系についての調査結果を活用した．
内容として，本研究の成果を生かした点を以下紹介する．まず除草においては乾田直播は水稲移植より困難であり，生産者が乾田直播を断念する際は，除草の困難さに起因することが多い．次に現在の乾田直播は通常の移植よりも効果が高い除草剤の投入によって成立している．ところが本研究のイタリアでの調査で示した除草機は，スマート農業技術を応用し，播種機が通った道筋を完全に再現して走行することにより，植えた水稲の2-3cm横の雑草を水稲を傷つけることなく刈る事が可能になっている．そこで，日本では通常の有機農業より困難とされる乾田直播による有機農業を実現していた．この除草技術は緑の食料システム戦略等において現在脚光を浴びる国内の有機稲作において，導入が有望な欧米の稲作技術であると考えられる．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
イタリアないし米国を対象とした調査が本研究の骨子である一方，2021年度においてコロナ禍により，海外調査が全研究担当者の勤務先(国立研究開発法人農研機構)から禁止された．このため，一切調査活動を行わなかった．
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍の禁止が勤務先より解禁され次第，調査を再開したい．特に予定したがまだ実施されていない米国への2回目の調査を行いたい．
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Report
(4 results)
Research Products
(7 results)
