| Project/Area Number |
18K13241
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
宮原 俊之 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40747929)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2018: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | 学修（学習）支援 / ピアサポート / チュータートレーニング / 学習（学修）環境デザイン / 教育工学 / 学習（学修）支援 / 学習支援 / 学習環境デザイン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、本研究の目的である総合的な学習支援体制モデルの中核となるべく体制や研修制度として実証している研究代表者の本務校である帝京大学八王子キャンパスでの学習支援デスク（以下、帝京大学学習支援デスク）の評価を継続して行うとともに、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、当初予定していた国外調査から国内調査に切り替え実施したアンケート調査のデータのさらなる分析を行ったほか、国内の大学への訪問調査を開始した。
帝京大学学習支援デスクの評価においては、学修（学習）支援に関わる学生（以下、ピアサポーター）への研修について、対象の学年、実施時期によって受講率が大きく変化し、学びの意欲にも変化がでることがわかった。研修はイメージできるタイミングで行うことによって効果が出る点ではピアサポーターに対する研修でも同じである。総合的な学習支援体制モデルの目的の一つとしてピアサポーターの成長があり、そしてそれが学習支援デスクの質保証にもつながることから、重要な事項である。アンケート調査結果の分析からは、効果的で効率的な支援組織のモデル化が課題となっている人材確保への貢献につながる可能性が高いこと、学生を学修（学習）支援者に加えることは学修（学習）支援者の学生についても更なる成長を期待していることも含まれていることが確認できた。年度の後半から始めた国内の大学への訪問調査からは、ピアサポーターの採用学年などについてはばらつきがあるものの、学内共通（共有）組織として実施している大学については、学修（学習）支援で担う機能や職能について共通点も多くあることがわかり、最終年度においては、引き続き訪問調査を行い、それをまとめ分析することによって不可欠な職能を明らかにしていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の目的である総合的な学習支援体制モデルの中核となるべく体制や研修制度として実証している帝京大学八王子キャンパス学習支援デスクの評価については、年度ごとのデータを集計しており、体制や研修制度の変更に伴ってどのような変化が見受けられるかなどの分析も開始し、順調である。一方、訪問調査については、その前段階として2021年度末から2022年度はじめにかけて実施した国内の大学に対するアンケート調査への回答件数が想定よりも少なかったため、追加調査を増やす方向となり、その訪問先について調整が遅れており、全体の進捗もやや遅れている状況である。2024年度は最終年度（延長申請によって1年延長が許可された）となるため、訪問調査を前半に行えるように調整を続けている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度（延長申請によって1年延長が許可された）が最終年度となることから、年度の前半で訪問調査を行い、後半では、実証評価とアンケート調査、訪問調査の結果から、本研究の成果となるべき総合的な学習支援体制モデルについて、「学習支援デスクのありかた」を踏まえ明らかにしていく。課題としては、訪問調査について訪問先の選定があげられるが、すでに訪問調査させていただいた機関にも協力を要請し進めていく。
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