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ダム排砂後の環境回復時定数モデルに関する研究

Research Project

Project/Area Number 19651012
Research Category

Grant-in-Aid for Exploratory Research

Allocation TypeSingle-year Grants
Research Field Environmental impact assessment/Environmental policy
Research InstitutionThe University of Tokyo

Principal Investigator

堀 雅文  The University of Tokyo, 産学連携本部, 特任教授 (40422464)

Project Period (FY) 2007 – 2008
Project Status Completed (Fiscal Year 2008)
Budget Amount *help
¥2,400,000 (Direct Cost: ¥2,400,000)
Fiscal Year 2008: ¥1,400,000 (Direct Cost: ¥1,400,000)
Fiscal Year 2007: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Keywordsダム排砂 / 宇奈月ダム / 出し平ダム / COD / SS / 巨視的解析 / 嫌気性分解 / 酸化還元電位 / ダム湖堆積物 / 溶存酸素 / 分子量分画
Research Abstract

1995年から1999年までの出し平ダムの単独排砂、2001年から2005年までの出し平ダム・宇奈月ダムの連携排砂で測定されたSS、CODの河川域での挙動に関し、巨視的解析を行った。(1)推定通過土砂量:10回の排砂全てで出し平ダム直下〜宇奈月ダム直下間で推定流下土砂量が大きく減少している。また、宇奈月ダムより下流では、大きな差異は無い。つまり、宇奈月ダムから排出した土砂は概ね海域まで達する。また、2001年が他の年に比較し、出し平ダム直下〜宇奈月ダム直下間での減少が非常に大きい。2001年は連携排砂の始まった年であり、出し平ダムから排出された土砂の多くが、下流の宇奈月ダムに沈降したと推測される。(2)宇奈月ダムでの沈砂効果:宇奈月ダム完成直後の2001年は96%以上が宇奈月ダムで沈降している。その後、年を追うにつれ沈降割合が低下し、宇奈月ダムヘの堆砂が進んでいることが示唆される。(3)推定通過COD:SSと同様、2001年が他の年に比較し、出し平ダム直下〜宇奈月ダム直下間での減少が非常に大きい。CODについても2001年の連携排砂では宇奈月ダムの効果が大きい。(4)公式排砂量と推定通過土砂量の相関:出し平ダム単独の排砂の場合と連携排砂の場合とは傾向が異なる。後者については良い相関を示しており、出し平ダムからの排出土砂が宇奈月ダムを通過して下流へ達していることを示唆している。また、前者については推定通過土砂量が排砂量の約1/8程度と少ない。その正確な理由は不明である。
解析の結果、出し平ダム直下でのSS、CODは下流地域より高いものの、宇奈月ダム直下から河口までの下流3カ所の測定地点ではSS、CODに大きな差違はみられないことがわかった。このことから、宇奈月ダムから排出されたSS及びCODは海域まで達することがわかった。また、宇奈月ダム完成直後の2001年の連携排砂では、出し平ダムからの排砂量の96%以上が宇奈月ダムで沈降していることがわかった。しかし、2002年以降は宇奈月ダムでの土砂の沈砂効果は年々減少していることがわかった。また、公表されている排砂量と測定値から算出した排砂量は、概ねマスバランスがとれていることを確認した。

Report

(2 results)
  • 2008 Annual Research Report
  • 2007 Annual Research Report
  • Research Products

    (1 results)

All 2007

All Journal Article (1 results) (of which Peer Reviewed: 1 results)

  • [Journal Article] ダム堆積物の嫌気性分解速度の測定と必要排砂頻度の推定2007

    • Author(s)
      堀 雅文
    • Journal Title

      環境技術 VOL.36

      Pages: 803-808

    • NAID

      10019779185

    • Related Report
      2007 Annual Research Report
    • Peer Reviewed

URL: 

Published: 2007-04-01   Modified: 2016-04-21  

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