| Project/Area Number |
19H04428
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 90020:Library and information science, humanistic and social informatics-related
|
|---|
| Research Institution | Doshisha University |
|---|
Principal Investigator |
原田 隆史 同志社大学, 免許資格課程センター, 教授 (30218648)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高久 雅生 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (00399271)
小野 永貴 筑波大学, 図書館情報メディア系, 助教 (10592868)
杉岡 秀紀 福知山公立大学, 地域経営学部, 准教授 (10631442)
福島 幸宏 慶應義塾大学, 文学部(三田), 准教授 (40531182)
真山 達志 同志社大学, 政策学部, 教授 (50199915)
嶋田 学 京都橘大学, 文学部, 教授 (50847754)
江草 由佳 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (60413902)
湯浅 俊彦 追手門学院大学, 国際教養学部, 教授 (70527788)
小泉 公乃 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (70567461)
安形 輝 亜細亜大学, 国際関係学部, 教授 (80306505)
桂 まに子 京都女子大学, 文学部, 講師 (80457902)
岸田 和明 慶應義塾大学, 文学部(三田), 教授 (90234210)
佐藤 翔 同志社大学, 免許資格課程センター, 准教授 (90707168)
逸村 裕 筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (50232418)
福井 雄大 滋賀文教短期大学, 国文学科, 助教 (90915729)
岡部 晋典 愛知淑徳大学, 人間情報学部, 講師 (60584555)
山本 順一 桃山学院大学, 経営学部, 教授 (80210532)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥17,290,000 (Direct Cost: ¥13,300,000、Indirect Cost: ¥3,990,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2020: ¥5,590,000 (Direct Cost: ¥4,300,000、Indirect Cost: ¥1,290,000)
Fiscal Year 2019: ¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
|
|---|
| Keywords | 図書館評価 / 図書館活動 / 公共図書館 / 評価 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究では，「資料」「来館者」「非来館者」「知の拠点」「図書館制度・経営」という５つの観点を研究する5 つのグループを設定して，日本の公共図書館全体を対象とする大規模な質的・量的調査を実施する。これによって日本の公共図書館に関して，それぞれの機能・サービスの基準とし，規模や地域経済など，図書館の状況に応じたベースラインを明らかにする。本研究により日本の公共図書館すべてに適用可能な評価パッケージを開発可能にすることが可能になると考えられる。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は「資料」、「来館者」、「非来館者」、「知の拠点」、「図書館制度・経営」という5つの観点から、日本の公共図書館全体を対象とする大規模な質的・量的調査を実施することで、日本の公共図書館の現状を明らかにし、各館の置かれた状況に応じたベースラインを算出することを目的とするものである。
2022年度は各観点について、以下の調査等を実施した。1)資料：1-1：複数の公共図書館から貸出データの提供を受け、天候・曜日に応じた貸出冊数の変化について、前年の成果に加え資料の分類や利用者属性との関係も加えた分析を実施した。1-2：『日本の図書館 統計と名簿』データに基づき、全国の自治体について自治体・図書館の置かれた状況から貸出冊数を予測する「貸出関数」を構築した上で、予測がうまくいく自治体とうまくいかない自治体の差異を検証した。2)来館者 3)非来館者：2-1：国立国会図書館が実施した情報行動に関するWebモニタ調査の結果データを用い、来館者・非来館者の属性に関する詳細分析を実施するとともに、来館者・非来館者のクラスター分析から両者の類型化を試みた。結果から、コロナ禍においても非来館者の傾向にコロナ禍以前と大きな変化は生じていない一方、来館者の中にリモートワークの場として図書館を利用する若者、という新規グループが発生していることを確認した。3-1：電子書籍サービス導入館に対するヒアリング調査・分析を前年に続いて実施した。4)知の拠点：昨年度に続き図書館における展示に関し、実施状況・テーマ・展示される図書等の量的調査を実施した。5)図書館制度・経営：多くの図書館で委託事業等を手掛ける事業者からの協力を得てデータを入手・分析中である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍の収束が見えてきたこともあり、実際に図書館に赴いての現地調査や協力関係構築も進められるようになってきており、おおむね順調に推移している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は計画最終年度であり、ここまでの成果の統括と、それに基づく実際の評価パッケージ構築に向けて議論を進めていく予定である。
|
