| Project/Area Number |
19H05591
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (S)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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Broad Section A
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
河合 香吏 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (50293585)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
曽我 亨 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (00263062)
足立 薫 京都産業大学, 現代社会学部, 准教授 (10802150)
橋弥 和秀 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (20324593)
森光 由樹 兵庫県立大学, 自然・環境科学研究所, 准教授 (20453160)
杉山 祐子 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (30196779)
河合 文 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 助教 (30818571)
大村 敬一 放送大学, 教養学部, 教授 (40261250)
竹ノ下 祐二 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (40390778)
五十嵐 由里子 日本大学, 松戸歯学部, 准教授 (60277473)
中川 尚史 京都大学, 理学研究科, 教授 (70212082)
西井 凉子 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (20262214)
外川 昌彦 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (70325207)
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| Project Period (FY) |
2019-06-26 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥169,520,000 (Direct Cost: ¥130,400,000、Indirect Cost: ¥39,120,000)
Fiscal Year 2023: ¥30,160,000 (Direct Cost: ¥23,200,000、Indirect Cost: ¥6,960,000)
Fiscal Year 2022: ¥36,660,000 (Direct Cost: ¥28,200,000、Indirect Cost: ¥8,460,000)
Fiscal Year 2021: ¥35,360,000 (Direct Cost: ¥27,200,000、Indirect Cost: ¥8,160,000)
Fiscal Year 2020: ¥35,490,000 (Direct Cost: ¥27,300,000、Indirect Cost: ¥8,190,000)
Fiscal Year 2019: ¥31,850,000 (Direct Cost: ¥24,500,000、Indirect Cost: ¥7,350,000)
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| Keywords | 社会性 / 人類進化 / 人類学 / 霊長類学 / 学際的研究 / フィールドサイエンス / 相互行為 / 方法論 / フィールド科学 / フィールド調査（現場性） / フィールド調査 |
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| Outline of Research at the Start |
人間を含む霊長類の多くは群居性動物として、さまざまな様態で群れ集い、平和的に、また時には敵対的/競合的に、他者と共に生きている。中でも人間は極めて多くの個体の共存を実現している。人間は、ペアや家族や共住集団といった対面的な共存をするばかりでなく、民族集団や国民、果ては全人類の共存までを「想像」することができる。こうした全地球的規模の多様な共存を根底で支えているのは、人間の社会的なあり方、すなわち高次の「社会性」にほかならない。本研究では「社会性」をめぐり、地域、文化、そして種をも超えて比較研究を展開し、「われわれはどこから来て、何者であり、どこへ向かうのか」という人類学の究極課題を問い直す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は「社会性」を鍵とした新たな人類進化理論の構築にある。そのために人間の諸社会を対象とする人類学と人間と系統的に近縁な野生霊長類の諸社会を対象とする霊長類学という2つのフィールド学問の協働を軸に、隣接諸学との対話を重視しつつ、学際的な共同研究を推進した。具体的な研究方法は（1）共同研究会、（2）フィールド調査、（3）成果の発信/公開を3本柱とする。それぞれの実績概要は以下のとおりである。
（1）共同研究会：フィールドデータに基づく研究報告と熟議により理論的側面を発展・深化させ、またゲスト講師から隣接分野の最先端の知見を得つつ、より学際的な討論を展開する「定例研究会」、人類学と霊長類学の協働にむけ、対象をみる視点からデータ収集、分析・考察に用いる用語と概念、理論構築に至る研究の全過程において、互いの方法論の理解を共有し、両者の比較のための新たな方法論の開拓を目指す「方法論研究会」、若手の人類学者と霊長類学者が自律的に集結して議論を重ねる「若者研究会」から成る。2021年度は定例研究会3回（うち1回はゲスト講師として勝村啓史（集団遺伝学）、松永昌宏（神経遺伝学）を招聘）、方法論研究会4回、若者研究会4回を開催した。
（2）フィールド調査：COVID-19の感染拡大により2021年度は海外調査の実施をすべて見送った。研究経費を繰越、再繰越し、それぞれ、2022年度と2023年度に海外調査として、中川と森光がガーナでパタスモンキー、竹ノ下と研究協力者の田村大也がガボンでニシゴリラ、足立が香港と台湾 でマカク属、研究協力者の川添達朗がタンザニアでチンパンジーの調査を実施した。
（3）成果の発信/公開：専用のWebサイトで研究活動の詳細を随時発信する一方、関連書籍として研究代表者の河合香吏編『関わる・認める』（京都大学学術出版会、2022年1月）を刊行し、またその講評会を開催した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度予算による研究活動は、COVID-19の世界的感染拡大により甚大な影響を受け、研究計画調書および交付申請書に記載した研究内容を計画どおりに遂行することができなかった。フィールド調査は国内のニホンザルの野外調査を実施したものの、2021年度に予定されていた海外調査のすべてを見送った。共同研究会は対面での実施を断念し、ほとんどすべてがオンライン開催となった。本研究計画の3本柱である（1）共同研究会、（2）フィールド調査、（3）成果の発信/公開は以下のように進めた。
（1）定例研究会：海外フィールド調査が見送られたため、国内における研究会活動を活発化させたが、ほぼすべてをオンライン形式とせざるを得なかった。個別研究に関する相互理解は進んだが、そこから議論を深め、共通テーマに向けて収斂させてゆくには、対面形式で熟議を交わすようにはゆかず、充分な討論にはならなかった。そうした中でも、方法論研究会は4回開催し、人類学と霊長類学の協働のための方法論の開拓を模索する議論を重ね、次世代育成の一環として組織した若者研究会も若手の企画、運営により自律的に4回開催した。これらのうち、とくに方法論研究会では本課題の目的の一つであった人類学と霊長類学の協働のための方法論に関する議論を深めることができ、その中間成果として『新・方法序説』（河合・竹ノ下・大村編、京都大学学術出版会、2023年12月）を刊行した。
（2）フィールド調査：計画調書および交付申請時に予定が記載されていたすべての海外調査が見送られ、国内調査として屋久島、下北、金華山におけるニホンザル調査を実施した以外の経費を繰越、再繰越した。
（3）成果の発信/公開：Webサイトで随時研究活動報告を発信する一方、関連書籍として研究代表者の河合香吏編『関わる・認める』（京都大学学術出版会、2022年1月）を刊行し、またその講評会を開催した。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の研究形態は、(1)共同研究会、(2)フィールド調査、(3)成果の発信/公開を3本柱としている。COVID-19の感染拡大は2023年5月にはほぼ終息したため、海外調査を再開したが、2023年8月に予定されていたニシゴリラの野外調査がガボン国の大統領選挙に端を発する政情不安により実施を見送るなどの理由から、2021年度と2022年度の経費を2024年度へ再繰越および繰越した。そのため研究期間が1年延長（2024年度まで）となった。本課題は2023年度が最終年度であったため、共同研究会やフィールド調査のほとんどと、成果の発信/公開としての成果論集や成果公開シンポジウム、最終総括研究集会等は2023年度末までにほぼ終了している。そのため、2024年度に繰越および再繰越が承認された経費は以下の研究活動にあてる予定である。（1）ガボン国の政情不安により見送られたニシゴリラのフィールド調査を実施する（河合、竹ノ下）。（2）最終成果公開として執筆、編集を進めてきた最終成果論集と若者研究会の成果論集を刊行する（京都大学学術出版会から刊行予定であり、日本語校正までは2023年度末までに既に終了している）。（3）2023年度までに開催してきた公開のコロキアムやシンポジウム等の報告書（Webサイトにて公開中）を再編集してISBNを付与した図書として東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所から刊行する（全5冊を予定）。（4）その他、落ち穂拾い的な補助調査（おもに国内フィールド）や必要に応じた研究打ち合わせを行う。
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| Assessment Rating |
Interim Assessment Comments (Rating)
A: In light of the aim of introducing the research area into the research categories, the expected progress has been made in research.
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