| Project/Area Number |
19J21115
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| Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 国内 |
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| Review Section |
Basic Section 01010:Philosophy and ethics-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
飯塚 舜 (2019-2021) 東京大学, 人文社会系研究科, 特別研究員(DC1)
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| Research Fellow |
飯塚 舜 (2022) 東京大学, 人文社会系研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2019-04-25 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,100,000 (Direct Cost: ¥3,100,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
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| Keywords | 信頼性主義 / 阻却事由 / 証言 / 対話型AI / 社会的存在論 / 社会的認識論 / ヒューム / 認識論 / 暴露論証 / C. I. ルイス / 虚構主義 / 因果 / 抽象 / 懐疑論 |
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| Outline of Research at the Start |
『人間本性論』におけるヒュームの理論哲学を、虚構主義を打ち出す先駆的な議論として再解釈する。対象とするのは観念説経験論と呼ばれる方法論と、とりわけユニークな議論と評価される因果論である。
本研究は2つの部分から成る。一つは、伝統的に懐疑論として理解されてきた因果論を虚構の積極的な側面を論じたものと解釈し、虚構を可能にする枠組みを与える方法論と併せて歴史的に再構成することである。もう一つは、ヒュームの言う虚構が、対象を文字通りではない何かとして扱うという構造を持つ点で現代の「解釈的虚構主義」に通じる点に着目し、彼の因果論及び方法論を現代においてなお魅力的な議論として合理的に再構成することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度まで、本研究ではヒュームの理論哲学に見られる議論の一部が暴露論証として再構成できるという洞察をもとに、暴露論証を理論的に裏付ける認識的正当化に関する外在主義、特に信頼性主義と阻却事由の関係について研究し、その一部を学会で発表した。この発表をもとにした論文は2022年度刊行の『哲学雑誌』に掲載された。
2022年度にはまず、予定していた通り日本哲学会第81回大会において信頼性主義と阻却事由をめぐるさらに詳細な論点に関する研究発表を行った。この成果はReview of Analytic Philosophy誌にて論文として公表した。加えて、こうした研究を通して得られた知見に基づきつつ、証言の認識論に関する哲発表を国際ワークショップを含め数回にわたって行った。この成果は翌2023年度にEpisteme誌に掲載された。研究を進める中で、社会的存在論・社会的認識論に関してさらなる調査が必要であることが判明したため、翌年度への繰越を行った。
2023年度には、追加の調査も踏まえ、対話型AIをはじめ自然言語を出力する人工物から得られる知識について信頼性主義の立場から研究を行い、ソウルで開催された国際ワークショップで発表した。この発表では、人工物の出力をもとに信念を形成する受け手の態度が人工物に由来する知識の成否を左右する点を強調した。この成果はTechne: Research in Philosophy and Technology誌への採録が決定している。そのほか、2020年度の日本科学哲学会第53回大会での発表「プロセス信頼性主義は集団の信念の正当化をどのように説明すべきか」の論文化に向けた社会的存在論・社会的認識論に関する文献調査に加え、現代認識論に関するこれまでの研究をヒューム研究と接続するための調査も行った。これらの成果も近年中に論文として公開することを目指している。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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