Project/Area Number |
19J40193
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Review Section |
Basic Section 01080:Sociology of science, history of science and technology-related
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
鈴木 和歌奈 京都大学, 人文科学研究所, 特別研究員(RPD)
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Project Period (FY) |
2019-04-25 – 2022-03-31
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Project Status |
Declined (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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Keywords | アクターネットワーク理論 / マルチスピーシーズ / ダナ・ハラウェイ / 科学技術の人類学 / 発酵 / 人間と微生物 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、先端の生命科学研究がいかに人々の身体理解を変えるか、を明らかにするものである。具体的には「脳腸相関」の科学研究と、人々の食事や運動などの健康実践の相互作用を民族誌の手法を用いて探求する。その際、複数の現場のつながりを記述する文化人類学の手法である「マルチサイテッド・エスノグラフィー」に基づいてアプローチする。フィールド調査で は、脳腸相関の研究が盛んな日本、オランダ、英国の実験室を中心に科学研究の調査を行い、同3カ国のスーパー、レストラン、スポーツジムなどで人々の健康実践を調査する。加えて、政策文書やテレビ番組、一般書籍などを収集し、言説分析やイマジネーションの分析も行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
調査については、コロナの状況の中で大幅に計画を変更せざるを得なかったが、できる限りデータを収集した。主に京都府、愛知県、静岡県などで発酵や食に関するフィールドワークやインタビューを行い、データを収集したほか、オンラインで科学者や微生物で服を作るデザイナーなどへインタビューを行った。当初、海外に滞在し調査を行う予定であったが、コロナ渦となり、海外での調査は断念することとなった。 成果である学術論文計5本(4本は出版済み、1本は執筆中)のうち2本は査読論文であり、そのうちの1本は英語論文かつ国際トップジャーナルに掲載されている。昨年の夏までに、科学社会学会の雑誌に、アクターネットワーク理論の展開とダナ・ハラウェイなどのフェミニズムSTSがどのように発展したかをまとめた論文が掲載された(日本語)。また、以前から書き直しを続けていた論文(英語)が、科学技術論のトップ国際ジャーナルにアクセプトされ、オンラインファーストで掲載された。また、マルチスピーシーズ人類学に関する編著本の依頼を受け、1章分を執筆した(日本語)。この編著本は令和3年の秋に出版予定である。また、科学技術社会論の教科書である『科学技術社会論の挑戦』, 第3巻 (「つなぐ」「超える」「動く」の方法論)の1章を担当し、科学技術の人類学の潮流についてわかりやすく紹介した(日本語)。こちらの教科書はすでに出版されている。また、世界思想社の出版している雑誌にエッセーを寄稿した(日本語)。 研究発表では、「京都人類学研究会」で研究発表をする機会を得た。オンラインの開催で70名ほどが聴講し、コメンテーターの山崎吾郎先生(大阪大学)や質問者から有意義なコメントを得ることができた。 一連の研究成果が評価され、科学技術社会論学会・柿内賢信賞奨励賞を受賞し、令和2年12月に科学技術社会論学会より表彰された。
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Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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Report
(2 results)
Research Products
(10 results)