認知行動療法を用いた摂食障害の予防プログラムの有効性に関する研究
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19K08074
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 52030:Psychiatry-related
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
三宅 典恵 広島大学, 保健管理センター, 准教授 (70548990)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 百合 広島大学, 保健管理センター, 教授 (90232321)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 摂食障害 / 予防 / 閾値化群 / 認知行動療法 |
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| Outline of Research at the Start |
摂食障害は患者数増加や発症後の慢性化が深刻な問題であるが、有効な治療法は確立されておらず、予防や早期介入が重要な課題となっている。これまでに行った摂食態度調査、面接による早期介入、養護教諭へのアンケート調査などから、発症予防には摂食障害のリスク因子への認知面からの介入が必要と考えた。本研究では、摂食障害のハイリスク者を対象に、予防プログラムを実施し、有効性の検討を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
摂食障害の診断を満たさない摂食障害閾値下群の若者が増加している。摂食障害の予防的援助を行うには、摂食障害の閾値下群の特徴に注目して、効果的な早期介入を行うことが必要である。また、摂食障害の発症予防に向けて、発症リスクに注目した予防プログラムの作成が求められている。
前年度までに、大学生を対象に質問紙（摂食態度調査票（Eating Attitudes Test）、ベック抑うつ質問票（Beck Depression Inventory-Ⅱ）、ストレス状況対処行動尺度（Coping Inventory for Stressful Situations）、過食症状調査票（Bulimic Investigatory Test, Edinburgh））を用いて、食行動や気分、ストレス対処行動との関連について調査を実施した。得られた結果より、摂食障害の発症リスクには、抑うつやストレス対処行動が関連していることを明らかにした。そのため、食行動異常の予防には、抑うつの改善のみでなく、ストレス対処能力の向上が必要である。
近年、ストレスマネジメントに対する認知行動療法的アプローチは、生活習慣の改善にも有効であり、精神疾患の治療のみならず、その予防にも効果が期待されている。そのため、本研究の摂食障害の予防プログラムにおいても、ストレスマネジメントに対する認知行動療法的アプローチ（問題解決技法など）を追加し、プログラムの修正を行った。
さらに、食行動異常及びストレスマネジメントの改善を目的とした認知行動療法プログラムの効果の検討を開始した。
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Report
(5 results)
Research Products
(10 results)
