Project/Area Number |
19K13351
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 03020:Japanese history-related
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Research Institution | Kyoto Seika University |
Principal Investigator |
吉永 隆記 京都精華大学, 人文学部, 講師 (20778964)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2019: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 荘園 / 環境復原 / 地名 / 屋号 / 中世史 / 村落 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、中世の荘園や村落の研究に対し、歴史学的手法のみならず、地理学的手法を積極的に取り入れ、地域社会に即した荘園・村落研究を進めていこうとしている。すなわち、これまで文献史料をもとに進められてきた荘園・村落研究に対し、近年の荘園研究でも援用されるようになった地理情報ソフトの活用や、その他の地理学的研究手法に学びつつ、荘園の歴史地理情報を収集・分析し、史料的制約という課題を乗り越えた荘園・村落研究を実施していくものである。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の実施状況は、当初の研究目的のおおよそ2/3を達成した段階にある(2023年4月現在)。研究計画では、大きく2つの地域について荘園調査を行うこととしていた。すなわち、産鉄に注目した備中国の高梁川流域の荘園と、京都の距離を意識した丹波国の荘園である。同じ山間部に位置しつつも異なる地域の荘園調査を行うことで、その成果を比較し、地名の痕跡や地形について、どのような違いや共通点が見出せるかも注目すべきことであった。 調査活動については、昨年度に引き続き、中世荘園の環境復原について、地名・屋号・地形・土地改変の痕跡等に注目し、歴史地理的観点から検討を行ってきた。現在までの成果を概括すると、①石清水八幡宮領備中国吉川保のうち、故地の一部となる黒山地域(旧岡山県賀陽町黒山)を中心とした周辺地域の地名・屋号調査、②祇園社領丹波国波々伯部保の故地全域の地名調査を終えている。いずれも現地調査を実施し、地名と現地景観の確認および撮影、地形の確認等を行った。①についてはおおよその調査目的を達し、情報の整理と集約を行っている。②については、調査途中であり、追加調査が必要である。 なお、上記の①・②の調査過程では、地方法務局等で多くの公図を閲覧・複写した。これらは扱いに注意しつつも、研究完成と同時に構築を目指しているデータベースにても、加工を施して一部利用する予定である。すなわち、自作地図上に公図の地名情報を表示し、今後の現地調査資料として、そして地域アーカイブ情報としても利用してもらえることを期待するものである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度の前半も新型コロナウイルス感染症の影響を受け、遠隔地に出張しての調査活動を制限しており、秋以降に予定していた調査活動は、計画の半分程度しか実施できなかった。ただし、補足的に文献調査を進めていた結果、調査対象地域外にも注目すべき地名情報等があることが判明し、当初の計画を修正したことも影響している。
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Strategy for Future Research Activity |
前年度に続いて丹波国における現地調査を進め、研究を完成させる。具体的には、2023年8~9月の現地調査をもって情報整理を行い、12月末までこれまでの成果と共に取りまとめを行う予定である。 その後、備中・丹波の両国の調査成果をもとに、報告書および学術論文の作成も行うい、2024年3月までに、報告書の発行と論文発表、地名・屋号情報のデータベース構築を実現させる計画である。
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Report
(4 results)
Research Products
(2 results)