情報通信技術を活用した子宮頸がん予防のヘルスリテラシー向上に関する研究
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19K22737
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Research (Exploratory)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Medium-sized Section 58:Society medicine, nursing, and related fields
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
野村 恭子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (40365987)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長島 健悟 統計数理研究所, 医療健康データ科学研究センター, 特任准教授 (20510712)
長阪 一憲 帝京大学, 医学部, 教授 (30624233)
平池 春子 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30771258)
石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846)
竹内 武昭 東邦大学, 医学部, 准教授 (60453700)
鈴木 明日香 (根本明日香 / 根本 明日香) 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (20722482)
寺田 幸弘 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (10260431)
南園 佐知子 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (60567840)
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| Project Period (FY) |
2019-06-28 – 2022-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
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| Budget Amount *help |
¥6,110,000 (Direct Cost: ¥4,700,000、Indirect Cost: ¥1,410,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2019: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 子宮頚がん / ヒトパピローマウイルス / ワクチン / 子宮頸がん / ワクチン接種 / 行動変容 / ソーシャルネットワークサービス / ヘルスリテラシー |
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| Outline of Research at the Start |
現在、我が国では子宮頸がんワクチンの積極的勧奨が国から止められており、自治体や教育委員会によるワクチン接種の啓発活動が消極的となっている。本研究は、若者のコミュニケーションツールである情報通信サービス（Facebookか Tweeter, Lineの SNS非公開グループか 一方通行Webなど)を利用することで情報共有のコミュニティが形成され、参加者相互のインターアクションによりヘルスリテラシーが向上、ワクチン接種の行動変容につながることを科学的に検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
「研究の目的」本研究では①子宮頸がんとワクチンに関し、副反応の情報も含めた中立的かつ客観的な医療情報の作成を行い、②介入方法には、郵送による配布資料、Webサイト（Facebookか Tweeter, Lineの SNS非公開グループか 一方通行Webなど)の２群に無作為化割付を行い、医療情報の介入方法によって半年あるいは1年後の知識・リスク認知とヘルスリテラシー、ワクチン接種率がどのように変化するかを測定する。
「研究実績の概要」①については、厚生労働省、日本婦人科医会、日本小児科学会等が公表しているリーフレットや、情報を元に、ライン用に医療情報の作成を行った。医療情報には、ワクチンの副反応についての情報も含めた。②については、秋田大学（在籍数5111名）の学生に対し、リクルートを行ったところ約300名の学生がエントリーを行った。ベースライン調査に回答した学生202名を対象に、解析を行った。コロナ禍においてワクチンを実際に接種することは難しいので、アウトカムをワクチン接種の意思として、その意思決定に影響を与える因子について検討を行った。結果、ヘルスリテラシーよりも、健康信念モデルにある「自分はこの病気にかかった場合に子宮を失ってしまうかもしれない」、あるいは「命に影響がでてしまうかもしれない」といった脅威を感じている場合に、よりワクチンを接種する意思が高いことが明らかとなった。
結果については、暫定的に日本衛生学会、秋田県医師会「子宮がん検診中央委員会」にて講演を行い、大学、秋田県医師会等の共通認識を行い、予防活動に基礎資料を提供した。現在は、ベースライン調査後にランダム化割付を行い郵送群とライン群の二群にわけ、情報伝達の違いにつき、1か月目で評価を行った。その後にライン群に情報介入を実施している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は当初は都内の総合大学でリクルートしたが、参加登録した学生数が著しく低く調整が必要となった。研究代表者が所属している大学に協力を求め、研究倫理を承認しなおして再スタートした経緯があり、ここで1年費やしてしまった。秋田県では、リクルートを2020年春より開始したが、コロナ禍で大学に学生が入構できず、リクルートがまた遅れてしまった。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在は、秋田県の県立大学、日赤赤十字看護大学、国際教養大学にも協力いただけることとなり、学生リクルートを拡大して行っている。4月から6月いっぱいを観察し、解析対象集団を確定する。
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Report
(2 results)
Research Products
(4 results)
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[Presentation] HPVワクチン接種行動の関連因子： 子宮頚がんおよびHPVワクチンに関する知識、ヘルスリテラシー、健康信念モデルの検討2020
Author(s)
野村恭子, 藤田望, 太田友, 鎌塚真, 毛内悠絵, 酒井一樹, 鈴木智也, 南園佐知子, 平山純子, 長島健悟, 寺田幸弘
Organizer
日本衛生学会
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