高校の過程を通じた学校間進路格差の形成メカニズムの実証的研究
| Project/Area Number |
19K23310
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
:Education and related fields
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
山口 泰史 東京大学, 社会科学研究所, 特任研究員 (10846124)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2022-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2020)
|
| Budget Amount *help |
¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
|
|---|
| Keywords | 高校生の進路選択過程 / 定量的研究 / トラッキング / 進路選択過程 / 高校教育改革 / 重要な他者 / 高校教育 / 進路格差 / 社会階層 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、日本の高校生の進路選択過程に着目して、社会経済的な地位の階層化に対する学校教育の影響メカニズムを、実証的に解明することである。全国から抽出された高校生母子を追跡した質問紙調査データ、また都市圏／非都市圏の高校教員に対するインタビュー調査データを用いて、高校ランク・学科間の入学者層の違いを考慮しながら、高校内での高校生の進路分化の過程と分化を促すメカニズムについて検討する。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高校生を対象（の一部）としたパネル形式の質問紙調査の整理と分析、高校教員に対するインタビュー調査の実施・分析を通じて、高校における進路選択過程について実証的に検討し、高校の過程を通じた、社会階層間・学校間進路格差の形成メカニズムを解明することを目的としている。
2020年度は、高校生の進路選択プロセスについて、(1)学歴主義的社会イメージの形成を通じた進路形成とそこにおいて生じる出身階層の直接的・間接的影響、(2)進路選択過程パターンの類型化、(3)高校3年間やその卒業後を追跡するパネル調査における調査設計とバイアスの問題、という3つのテーマに焦点化した定量的検討をおこなった。
「高校 1 年生の進路意識と将来への考え方についてのアンケート」およびその追跡調査（研究代表：日下田岳史）、「子どもの生活と学びに関する親子調査」（東京大学社会科学研究所・ ベネッセ教育総合研究所）、「高校卒業後の生活と意識に関する調査」（東京大学社会科学研究所）、といった調査データをそれぞれ分析に用いて上記の検討をおこなった。
このうち、(1)については研究論文、(3)については研究発表と研究論文として、成果を刊行することとなった（2021年度刊行分含む）。
一方で、Covid-19の流行拡大の影響下で、本研究の柱の1つである高校教員に対するインタビュー調査については調査を実施することが叶わなかったため、2020年度中は調査設計の再検討と概念整理をおこなった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度には、質問紙調査データの分析、インタビュー調査の実施と分析、および研究成果の発表を予定していた。このうち、質問紙調査データの分析については、順調に進められており、研究成果を刊行予定である。しかし一方で、Covid-19の感染拡大にともなって、2020年度に予定していたインタビュー調査は対象者のキャンセルもあって実現することができなかった。また、研究成果を共有して他の研究者からの助言を得るために国際社会学会での報告を予定していたが、時期の変更と報告形式の変更により、報告を断念した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2020年度までであった補助事業期間について、1年間の延長申請をおこなった。2021年度には、オンラインミーティングツール（Zoomなど）を利用して、高校教員へのインタビュー調査を実現するとともに、質問紙調査データの分析についても、2020年度の成果を踏まえて進めてゆく。
|
Report
(2 results)
Research Products
(3 results)
