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Analysis of dietary habits for 3 months after birth for the purpose of preventing postpartum depression

Research Project

Project/Area Number 19K24273
Research Category

Grant-in-Aid for Research Activity Start-up

Allocation TypeMulti-year Fund
Review Section 0908:Society medicine, nursing, and related fields
Research InstitutionShikoku University

Principal Investigator

川端 紗也花  四国大学, 生活科学部, 助教 (40735768)

Project Period (FY) 2019-08-30 – 2022-03-31
Project Status Granted (Fiscal Year 2020)
Budget Amount *help
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords食事調査 / オンライン / 産後うつ / 食生活 / 栄養 / 栄養調査 / 栄養疫学 / メンタルヘルス
Outline of Research at the Start

近年、うつ病の発症に鉄や亜鉛などの栄養素の不足との関連が報告されている。特に、産後うつはその発症機序や要因が明らかでない一方で、平成27、28年における妊産婦の死亡理由の最多が自殺であることや虐待死への関連から、産後うつ対策は社会的に急務であるといえる。加えて日本人の20~30代女性は鉄不足が散見されることから、本研究では食生活の偏りと産後のメンタルヘルスの関係性に着目した。
産後3か月以内の女性を対象に、産後うつのリスク診断および食事摂取頻度調査を行い、産後うつ高リスク群と低リスク群の栄養素摂取状況を比較し、産後うつの治療・予防につながる食生活について検討する。

Outline of Annual Research Achievements

主としてコロナ禍につき、研究計画を見直し、非対面式での研究データ回収の手法の検討を重ねた。具体的には当初、対面での実施を予定していた被験者の基礎調査および食事摂取頻度調査のオンライン回答ページの作成にあたった。
なお後者の食事摂取頻度調査については、著作権所有者に実際に作成した回答フォームを直接確認してもらい、使用許諾を得たうえで掲載している。
本研究は、産婦人科病院の協力を得られて初めて成立するものである。しかし本研究のデータ回収エリアは感染が拡大し、予断を許さない状況にある。仮に研究協力を得られなかった場合を考慮して、別の研究データ回収方法の検討を行った。
オンライン学会へ出席し、研究分野の新たな知見を得たり、有識者とオンラインで面談しながら、完全非対面型のデータ回収方法の在り方を模索した。結果として、オンラインを介して、直接研究対象者に協力を依頼する方式を検討しており、オンラインでの回答フォームページを開設し、動作の確認段階にある。
現在、当初予定していた通り、病院を介して研究対象者にアプローチする方法と、オンラインを介して研究対象者にアプローチする方法の2つの研究デザインについて実施するための準備を進めている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

コロナ禍により、当初計画していた研究デザインでは実施が難しく、再検討せざるを得ないことが多くあったため。

Strategy for Future Research Activity

研究対象地域において、現在、新型コロナウイルスの感染が拡大し、予断を許さない状況となっている。
当初予定していた通り、病院を介して研究対象者にアプローチする方法に加えて、完全非対面方式にてオンラインを介し研究対象者にアプローチする方法の2つの研究デザインについて実施するための準備を進め、どのような状況下であってもデータ回収ができるようにしたいと考えている。

Report

(2 results)
  • 2020 Research-status Report
  • 2019 Research-status Report

URL: 

Published: 2019-09-03   Modified: 2021-12-27  

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