| Project/Area Number |
19K24273
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0908:Society medicine, nursing, and related fields
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| Research Institution | Shikoku University |
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Principal Investigator |
川端 紗也花 四国大学, 生活科学部, 助教 (40735768)
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| Project Period (FY) |
2019-08-30 – 2021-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2019)
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| Budget Amount *help |
¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2019: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 食生活 / 産後うつ / 栄養 / 栄養調査 / 栄養疫学 / メンタルヘルス |
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| Outline of Research at the Start |
近年、うつ病の発症に鉄や亜鉛などの栄養素の不足との関連が報告されている。特に、産後うつはその発症機序や要因が明らかでない一方で、平成27、28年における妊産婦の死亡理由の最多が自殺であることや虐待死への関連から、産後うつ対策は社会的に急務であるといえる。加えて日本人の20～30代女性は鉄不足が散見されることから、本研究では食生活の偏りと産後のメンタルヘルスの関係性に着目した。
産後3か月以内の女性を対象に、産後うつのリスク診断および食事摂取頻度調査を行い、産後うつ高リスク群と低リスク群の栄養素摂取状況を比較し、産後うつの治療・予防につながる食生活について検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、産後うつ発症と産後の食事との関連を明らかにすることを目的としている。
今年度は関連する研究論文を中心とした文献検討や、各種専門分野の学会へ参加し、他の研究者の研究の動向や知見に触れる機会を多く得ることができた。
また、研究計画内容に関し、文献研究ののち変更を検討するに至った。当初予定していた研究計画内容では、被験者である産褥婦にエジンバラ産後うつ病自己評価票(EPDS)や食物摂取頻度調査に回答してもらい、同時に採取した血液より得られた臨床検査値をもとに食事による影響の有無を検討することとしていた。これらのデータを分析するにあたり、EPDSスコアにより被験者をグループ分けし、各データを比較していくことを計画に組み込んでいたが、今回触れた文献(Suzuki et al.,2013)から新たなアプローチ方法として、食物摂取頻度調査にて得られたデータから被験者の食事パターンを見出して分類し、各パターンごとにEPDSスコアの差を比較することを検討中である。
さらに今年度はこれらの研究計画の見直しに加え、予備研究として被験者の基礎調査に関する内容の見直しと基礎調査質問紙を作成した。具体的には、データ解析において社会経済的背景（SES）による影響を考慮できるよう、被験者の基礎調査における質問項目を再検討した上で、質問紙の作成に当たった。
これに加えて、質問紙調査においては、対面式ブリーフィングおよびデブリーフィングを実施することとしていたが、今回の新型コロナウイルス感染拡大による影響を鑑み、被験者の安全確保を最優先した実施形態に変更すべく、留置き形式あるいはオンライン上での実施に切り替えることとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は研究計画をより充実させるため、研究動向から知見を深めること、また予備研究として質問紙の作成を経て、実際に被験者に研究依頼をするところまでを目標としていた。
計画通り、質問紙の作成までは遂行できたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、医療機関や自治体の訪問等が難しく、データの回収には至らなかったためである。
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| Strategy for Future Research Activity |
緊急事態宣言の解除を受け、段階的ではあるが日常が取り戻されつつある。しかし、第2波に備え、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底しながら研究を遂行していく必要があると考える。
当初予定していた対面式ブリーフィングおよびデブリーフィングを廃止し、被験者の安全を確保したうえでデータ回収ができるよう研究内容を修正し本学の倫理審査の承認を得て、データの回収と解析に臨んでいきたいと考えている。
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