Establishment of consolidation technique using the conservation inorganic materials for the wall paintings at the archaeological site of Pompei
Project/Area Number |
20H01379
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 03060:Cultural assets study-related
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Research Institution | Independent Administrative Institution National Institutes for Cultural Heritage Tokyo National Research Institute for Cultural Properties |
Principal Investigator |
前川 佳文 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化遺産国際協力センター, 主任研究員 (80650837)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朽津 信明 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 室長 (50234456)
牛窪 彩絢 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 文化遺産国際協力センター, アソシエイトフェロー (40847117)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,550,000 (Direct Cost: ¥13,500,000、Indirect Cost: ¥4,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
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Keywords | 壁画 / 保存修復 / 文化遺産 / wall paintings / pompei / wall painting / Pompei |
Outline of Research at the Start |
本研究は、ポンペイ遺跡の壁画に適した新たな保存修復技法の確立を目指して行うものである。 ポンペイ遺跡の壁画は1748年に発掘調査が始まって以降、保存に向けた取り組みとして様々な介入が繰り返し行われてきた。しかし、そこで使用された修復材料には、壁画を構成する材料や周辺環境との適合性に乏しく、時間の経過とともに劣化し、結果的に壁画を傷める原因となっているものも少なくない。この状況を改善すべく、現地専門家と協力しながら調査研究活動を続けてゆく。
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Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、無機修復材料を用いた壁画の漆喰層および彩色層の補強効果を検証するために実験を行なった。その正確な効果を確認するうえでは、化学反応の進行度に関する経過観察を行うことが重要であるが、本年度中では時間的に不十分であるとの判断から、観察期間を延長する決断を下した。よって、その成果については翌年度に評価することとなる。 新型コロナウイルスの影響から実施調査再開への許可が下りたのが9月と遅かったため、予定していた年度内における成果が得られなかったことは非常に残念ではあるが、当該研究の目標達成に向けて着実に前進していることは実感できる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルスの影響により外務省から渡航に関する注意喚起が発令された影響を受け、予定通りに実施調査を行うことができなかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究において重要な実施調査が、一時的なアクシデントとは異なり新型コロナウイルスという未曾有の事態により複数年に渡って遂行できなったことは、推進方策を立てるうえでも限界がある。可能な限り研究に従事できる時間を確保できるよう努力を続ける。
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Report
(2 results)
Research Products
(2 results)