| Project/Area Number |
20K00219
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01070:Theory of art practice-related
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
山田 晴通 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (40191324)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東谷 護 愛知県立芸術大学, 音楽学部, 教授 (10453656)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | フォークソング / 労音 / 岐阜県東濃 / レコードコンサート / 全日本フォークジャンボリー / ポピュラー音楽 / 労音（勤労者音楽協議会） / 中津川労音 / マス・メディア / テレビ / 民俗音楽 / 無名性 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、マス・メディアとの関係が深いとイメージされているポピュラー音楽の伝播に関して、そのイメージを覆す、マス・メディアを介さない人づてによって広まっていく様態に民俗音楽的要素が、テレビ華やかなりし頃と言われた1970年代に存在していたことを実証的に考察し、当時のポピュラー音楽の伝播について再構成するものである。これらを通して、マス・メディア時代に見逃されたポピュラー音楽とそれを支えたシステムを解明し、文化史的意義を問う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本プロジェクト「マス・メディアに依存しないポピュラー音楽の伝播に関する民族誌的研究」では、労働組合や左派との結びつきが強かった勤労者音楽協議会（通称、労音）が、ポピュラー音楽の広がりを支え、「名もなき人々」が集まる場であった側面に着目した。研究を進めるにあたって、研究の事例対象として岐阜県中津川市にあった中津川労音を取り上げた。とりわけ2021年より8月より2023年3月まで月１回のペースで関係者へのインタビューを岐阜県中津川市にて行ってきた。これまでの主たる研究成果として、『復刻 資料「中津川労音」』（風媒社、2021年）を上梓したことがあげられる。続けて、この中津川労音の有志が実行委員会を組織して企画制作した、全日本フォークジャンボリー（1969-1971年の３回開催、すべて岐阜県中津川市＜現在。開催当時は坂下町＞の椛の湖を会場とした。）の当時の関係者へ当時の状況を聞き書きすることをはじめとして、１次資料の発掘や当時の実行委員会の動きを記した日記の再構成を行うことが出来た。これらは、「全日本フォークジャンボリーはどのように作られたのか：FJ実行委員、小池とし子日記を探る」（「Mixed muses」（愛知県立芸術大学音楽学部音楽学コース紀要） 18号、2023年 ）として発表した。
今年度はこれらの集大成とした分析を主に研究代表者と研究分担者の共同研究をすすめ、中間報告として、中津川労音が会員数増加対策の一つとして行ったレコードコンサートの実態について論文として発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究分担者の東谷が学内の役職についているのだが、緊急案件が立て続けに入ってしまい、予定していた現地調査（複数回）とまとめにむけての共同討議（複数回）を見送らざるをえなくなってしまったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの現地調査で得られた情報、１次資料の精査を引き続き行い、最終年度の2024年度は本プロジェクトの研究をまとめたい。
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