言語処理過程で観察されるP600効果の実験間・個人間の差異を生み出す要因の検討
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20K00539
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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| Research Institution | Kanazawa University |
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Principal Investigator |
安永 大地 金沢大学, 歴史言語文化学系, 准教授 (00707979)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大石 衡聴 立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (40469896)
矢野 雅貴 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (80794031)
荒生 弘史 大正大学, 心理社会学部, 教授 (10334640)
諏訪園 秀吾 独立行政法人国立病院機構沖縄病院(臨床研究部), 神経内科, 脳・神経・筋疾患研究センター長 (50345518)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 言語理解 / 事象関連電位 / P600 / 振幅の変動 / 言語 / 文処理 / ERP |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では、言語関連脳波の一つであるP600反応がどのような要因で変化するのかを明らかにする。具体的には、複数の研究機関で実験条件を同じように変化させた実験データを比較することで、P600の安定的な部分と外的要因に影響を受けやすい部分を描き出し、言語関連脳波の機能的意義を改めて検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の脳機能計測技術の広まりによって、言語学においても、言語処理過程の解明に向けて脳波データが盛んに用いられるようになってきた。ただし、研究が増えることによって生じる問題の一つに各研究の関連性やデータの再現性の問題がある。申請者らの研究やその他の研究から、言語処理は個人内・個人間の可変性が高いことが明らかとなってきており、安定的に言語関連脳波を計測する方法の開発は重要である。その結果として、データの質や再現性が高まることで、言語処理理論の一層の発展が期待される。
本研究課題では過去に出版された実験の研究の追試を行うとともに、そこに実験参加者が持つさまざまな個人差を検討材料として加えることによって、実験結果の再現性および結果を変化させうる参加者を取り巻く個人差の影響について検討することを目標としている。個人差の指標として用いるのは、ワーキングメモリや注意といった認知能力だけでなく、参加者の気分・感情や実験実施時間、体調を想定した準備を行っている。認知能力の個人差と言語処理関連脳波との関係を探った研究はいくつか見られるが、なかなか一貫した成果が得られていない。また、非認知能力の個人差を扱った言語処理関連の研究はなく、脳波（事象関連電位）というセンシティブな生理指標にどのような影響があるかはまったく明らかでなく、基礎的なデータからより一層の検討が必要であるといえる。
今年度が最終年度であったが、代表者の個人的な事情により計画通りの実験を進めることができなかった。そのため研究機関の延長を申請した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルスの影響は収まったものの、代表者の個人的な事情により研究を進める時間を捻出することができなかった。そのため研究機関の延長を申し出た。実験計画の立案、素材の準備等はできているので延長後の最終年度に実験を実施できる予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
前述のとおり、新型コロナウイルスの影響は収まったものの、代表者の個人的な事情により研究を進める時間を捻出することができなかった。そのため研究機関の延長を申し出た。実験計画の立案、素材の準備等はできているので延長後の最終年度に実験を実施できる予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
