ICT活用授業の教育効果測定に関する総合的研究 ～連関モデル構築の試み～
| Project/Area Number |
20K00718
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
|
|---|
| Research Institution | Seinan Gakuin University (2021-2023)
Hokkaido University (2020) |
|---|
Principal Investigator |
山田 智久 西南学院大学, 外国語学部, 教授 (90549148)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 秀明 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (70802627)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
|
|---|
| Keywords | ICTリテラシー / 教師教育 / オンライン授業 / VR / ICT / 教育効果 / 費用（コスト） |
|---|
| Outline of Research at the Start |
日本語教育領域において、テクノロジー活用の意義を示す理論的研究や実証的研究は極めて少ない。この現状を踏まえて、本研究では、ICTと日本語教育における次なる一歩を踏み出すために、ICTを使った授業の効果を実証的に検証することを試みる。その際に、既存の研究では触れられてこなかった「費用（コスト）」という観点を加えた教育効果を測るための指針の開発を行う。最終的には、教育現場にいる教師が自分自身で教育効果とコストを予測できるようになり、ICTをどのように使用するか、または使用しないかの判断を下せるようになるための基礎情報の提供を目指す。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、Information and Communication Technology（以下、ICT）を使った授業が「誰に」、「どのような効果があるのか」を費用としてかかる「コスト」という観点を意識して実証的に明らかにすることである。この証明のために、Virtual Reality（以下、VR）を用いた実験的な授業を構築する際に、教師がどのような負担を感じるのか、どのような教育効果を発見できるのかということに焦点を当てて研究を推進する予定であった。しかしながら、COVID-19の影響で、教室でのデータ収集並びに被験者からの協力が得ることができなかったのが現状である。
この状況を受け、初年度はICTと日本語教育での実情調査を行うことを目標とし、１）大学での日本語教育、２）国内の日本語学校、３）国外の日本語教育機関、４）地域支援におけるCOVID-19の影響と対策についての聞き取り調査をオンラインで行なった。
23年度は、COVID-19が終息を迎えつつある段階において日本語教師のICTリテラシーにどのような変化が見られるのかについて聞き取り調査を重点的に行った。その結果、完全なる従来型の授業への回帰思考とCOVID-19を経て身に付けたICTスキルをどのように取り入れるべきかで思案する層の二つのグループがあることがわかった。
最終年度は、教師がICTを使用する際の意思決定に焦点を当てて研究を推進した。参考にしたものは技術受容モデル（TAM）であり、このモデルを援用して日本語教師のICT活用に関するモデル構築を行った。
|
Report
(4 results)
Research Products
(44 results)
